2021年2月下旬になって、東京五輪の聖火リレー辞退が相次いでいる。森喜朗組織委前会長の辞任劇・島根県の県内聖火リレー中止検討に続いてのランナー辞退の動きは、先行きの不透明感を強めている。
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次々と明らかになった「辞退」
2月、芸能界で聖火ランナー辞退の口火を切ったのは、ロンドンブーツ1号2号の田村淳さん。森会長（当時）の「オリンピックはコロナがどんな形であっても開催する」という発言などを「理解不能」とコメントして、愛知県での聖火リレーについて3日に辞退を公表した。
そして26日には、芸能界から辞退のニュースが相次いだ。歌手の五木ひろしさんは出身地の福井県でランナーを務めることになっていたが、スケジュールの都合で辞退することになった。
福井県の隣県石川県では、常盤貴子さんが辞退していたことが石川県議会での答弁で明らかになり、福島県でリレーに参加予定だった俳優の斎藤工さんもスケジュールが流動的になったことを理由に辞退していたことが報じられる。沖縄県での聖火リレーでも女優の玉城ティナさんが、出身地の浦添市を走る予定だったリレー参加について所属事務所が辞退の申し入れを行っていたことが26日に明らかになった。
こうした状況に、政界からも反応が。前東京都知事の舛添要一氏は、26日に「芸能人などの著名人が走ると人寄せパンダとなって、密集状態となる。本当に聖火リレーを成功させるには、有名人の参加はすべて取りやめにするというのも一つの手だ」とツイート。
さらに日本共産党の志位和夫委員長もツイッターで27日、「政府は、次々と聖火ランナー辞退が広がるのはなぜか、よく考えるべきだ。コロナ収束の見通しも、ワクチン接種の見通しも定かでない。医療機関の疲弊と逼迫も続く。こんな状況では、今夏の五輪は無理。国民の多数はそう考えている」と投稿した。