日本オリンピック委員会（JOC）会長で全日本柔道連盟（全柔連）の会長を務める山下泰裕氏（63）が2021年2月26日、全柔連会長職を辞任する可能性を示唆した。
山下会長はこの日、全柔連の前事務局長によるパワーハラスメント疑惑を受けて都内で会見を行い、事態を把握しきれなかったとして自身の責任問題について言及した。
-
山下泰裕会長（2019年撮影）
複数の職員からパワハラを訴える声が
今回問題視されているのは、全柔連の前事務局長によるパワハラ疑惑だ。スポーツ紙などの報道によると、前事務局長は複数の職員に対して威圧的な言動を繰り返すなどパワハラが疑われる行為があったという。前事務局長は昨年12月以降、連絡が取れない状態で今年1月に自己都合により退職したという。
前事務局長によるパワハラ疑惑は、昨春に事務局内で発生した新型コロナウイルスの集団感染の経緯を調べていた過程で浮上したもので、複数の職員からパワハラを訴える声が上がったという。これを受けて全柔連のコンプライアンス委員会が調査を実施し、委員会がまとめた調査報告書は山下会長に提出されていた。
今回の騒動を受け、山下会長は全柔連の会長としての職責を果たしていなかったと自ら語っている。山下会長は2013年に全柔連の副会長に就任し、17年に会長職に就いた。19年には全柔連の会長と兼任する形でJOCの会長に就任。山下会長は五輪ホスト国の会長を任されたことで、五輪に全精力を傾けなければならない状況にあったという。