半導体の不足が世界的に深刻になっている。新型コロナウイルスの感染拡大のよる製品の需給の変動と、米国の対中国制裁が絡み合って起きているのだ。
様々な製品の部品として不可欠な半導体だが、とくに深刻な影響を受けているのが自動車産業だ。
-
自動車メーカーが半導体の奪い合い（画像はイメージ）
「世界で150万台減産」の見通しも
トヨタ自動車は中国・広東省の工場で生産ラインを一時止め、米国テキサス工場でもピックアップトラック「タンドラ」の生産を減らす。
ホンダは2021年1月に小型車「フィット」などを国内で約4000台減、米国とカナダの工場でもセダン「アコード」など5車種を減産する方針。日産自動車も小型車「ノート」の生産を1月に数千台減らし、1～3月の減産規模は1万台を超えるかもしれないという。
スバル（SUBARU）は群馬製作所（群馬県太田市）、米インディアナ州の工場で「インプレッサ」などの減産に入り、3月までに計5万台減の減産規模になる可能性があるという。
海外では独フォルクスワーゲン（VW）が20年12月、欧州や中国などで減産すると発表しているほか、米フォードもケンタッキー州の工場でSUV「エスケープ」と「リンカーン・コルセア」の生産を停止した。
21年1月16日にフランス大手グループPSAと合併手続きを完了したフィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）もカナダとメキシコでのSUV生産を一時停止するなど、軒並み生産調整に取り組んでいる。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券によると、1～6月の減産規模は世界で150万台前後、そのうち日系メーカーは50万台前後にのぼる見通しだという。