新型コロナウイルスの感染拡大が消費の現場に大きな影響を与えている。激震に見舞われた業界がある一方、思わぬ追い風が吹いた業界もある。
悲喜こもごもの2020年消費地図を振り返ってみた。
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コロナ禍の消費地図を振り返る（画像はイメージ）
百貨店の閉店が相次ぐ
まず、消費全体の動向は、当然ながら厳しい。
国内総生産（GDP）統計を見ると、GDPの55％前後を占める個人消費（民間最終消費支出）は、20年7～9月期は前期比5.1％（年率換算22.1％）の大幅増になった。だが、19年10月の消費税率アップ以降、マイナスが続き、1回目の緊急事態宣言が出された20年4～6月期には前期比8.3％減の大幅マイナスとなったことから、7～9月期は反動で伸びたにすぎない。GDP全体の規模（年換算）は525兆円とコロナ前の550兆円レベルから大きく落ち込んだままだ。
業界別で、まず深刻なのが百貨店だ。日本百貨店協会のまとめでは、加盟73社の2020年の売上高は4兆2204億円（店舗数調整後）と、前年から25.7％減と大きく落ち込み、1975年（4兆651億円）以来45年ぶりの低水準になった。
2月ごろから、売り上げを支えていた訪日客が激減、4、5月の緊急事態宣言を受けて多くの百貨店が食料品売り場を除いて休業するなど、売り上げは軒並み半減以下になり、宣言が解除されて売り場再開後も、重要顧客である高齢者を中心に外出を控える傾向は続き、客足は戻らなかった。
そんな中で閉店も相次ぎ、山形、徳島が「百貨店空白県」になるなど、年末時点の店舗数は前年から12店少ない196店と、50年ぶりに200店を割った。
客足が一段と遠のく傾向は、再度の緊急事態宣言で年明け後も続く。各社、ネット通販に注力するなど対応に必死だが、店舗の落ち込みをカバーするのには程遠く、21年は一段と厳しい年になりそうだ。