箱根駅伝は18万人が沿道で観戦
その一方でネット上では五輪開催に関して懐疑的な声も上がっており、開催を推し進める政府、JOCと「温度差」が見受けられる。開催にあたっての費用や経済の立て直しを優先させるべきとの声もみられ、なかには運営スタッフやボランティアを心配する声も上がっている。また、五輪の準備期間にあるアスリートが受ける影響も懸念され、開催に向けて課題は山積している。メディアによる比較的新しい世論調査結果では、たとえばNHKが20年12月15日、21年に延期された東京五輪・パラについて、「中止すべき」32％、「開催すべき」27％だったと報じている。東京での新規感染者確認数が初めて1000人を超えるのは、この結果発表以降のことだ。
また、五輪開催にあたり観客の上限などは今後、判断される見込みとなっているが、人気種目であるマラソンの沿道観戦も課題のひとつだ。年明けの2日と3日に行われた箱根駅伝では、主催者が沿道応援の自粛を求めるも約18万人がコース沿道で観戦した。五輪本番では多くの人出が予想されるなか、どのように対応していくか。東京五輪開催に向けて厳しい状況が続きそうだ。