遊園地、複合型商業施設、コンベンションホール、ホテル、そして多目的ドーム。これらの不動産を東京都文京区の約13万平方メートルに保有し、運営する株式会社東京ドーム（東証1部上場）に対して、三井不動産が完全子会社化を目指して株式公開買い付け（TOB）を始めた。買い付け価格は1株当たり1300円で、約1200億円を投じる。
この買収に東京ドームの経営陣が賛同している背景には、外部の支援を仰がなければならない事情があった。
-
東京ドームの今後は？
実は「ピンチ」だった東京ドーム
東京ドーム（多目的ドーム、事務所）699億円、ラクーア（複合型商業施設）235億円、ビッグエッグプラザ（コンベンションホール）281億円、東京ドームホテル（ホテル建物）278億円、黄色いビル（場外馬券発売場、ボウリング場）217億円――。株式会社東京ドームの有価証券報告書には、保有する主要な設備の簿価が列挙されている。ドームとその周辺の複合施設「東京ドームシティ」だけでも、簿価を足し合わせると1900億円に迫る。実際の市場価格は簿価を大幅に上回っている模様だ。
こうした資産を巡り、大株主である投資ファンド「オアシス・マネジメント」（香港）は「資産を十分運営できておらず、宝の持ち腐れだ」と批判を続けてきた。10月には東京ドームの長岡勤社長ら取締役3人の解任を提案し、これを受けて12月17日に臨時株主総会を開き、この株主提案を議題にすることになっている。
ピンチを迎えていた東京ドームに助け舟を出したのが三井不動産だ。株式を100％取得した後には、そのうち20％を読売新聞グループ本社に譲渡することも3社間で合意している。
読売新聞グループは言わずと知れたプロ野球・巨人のオーナー企業であり、巨人は東京ドームを本拠地としている。買い付け価格はTOB発表日の終値に約24％のプレミアムを上乗せしており、オアシス・マネジメント側もこれに応募する姿勢を示している。TOBが成功した後は三井不動産が主導権を握り、読売新聞グループとともに東京ドームシティの収益力向上を図っていく意向だ。