新型コロナウイルスの流行が世界各地を波状的に襲うニューノーマルの時代、ライフスタイルのさまざまな面にも変化が生じている。身に着ける衣服もその一つだ。外出する機会が減って自宅で過ごす時間が長くなり、ユニクロのようなカジュアル衣料には追い風になっている。逆に外出する際に着る服は袖を通す機会が減り、関係する業界は深刻な打撃を受けている。その代表例はスーツなどを販売する紳士服業界だ。
紳士服大手3社（青山商事、AOKIホールディングス、はるやまホールディングス）の2020年9月中間連結決算は、売上高が前年同期比で30～40％も減少した。新型コロナの国内流行が始まった20年の春先を振り返ると、2月27日に安倍晋三首相（当時）が小中高校などに春休みまでの臨時休校を要請すると表明。4月7日には東京や大阪など７都府県に緊急事態宣言を発令して、その後全国に拡大した。例年なら卒業式や入学式、入社式などが相次ぐ時期を直撃した「第1波」によって行事が軒並み中止となり、フォーマルウエアを新調する需要も蒸発した。
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紳士服の未来は？
スーツ離れのなかコロナ禍が直撃
ただ、紳士服業界の苦境は新型コロナで始まったものではない。地球温暖化防止策の一環として、政府が夏の軽装を「クールビズ」と銘打って推奨し始めたのは2005年。それが定着するにつれて、スーツの売れ行きが鈍っていった。職場の服装のカジュアル化もスーツ離れの一因となり、紳士用スーツを主力商品としてきた大手3社の経営をじわじわと苦しめてきた。そこにコロナ禍が直撃して、在宅勤務が急速に普及したためスーツを着る機会がさらに減り、紳士服業界の業績悪化に拍車をかけた。
この結果、大手3社の2020年9月中間連結決算では、前年同期も既に最終損益が赤字だったが、更に赤字額を膨らませた。特に最大手で「洋服の青山」「ザ・スーツカンパニー」などの店舗を展開する青山商事は、全店舗の2割に当たる約160店舗を22年3月末までに閉店すると発表。既に約85店舗を閉店させる計画を立てていたが、約75店舗を上積みした。約4000人の正社員の1割に当たる約400人の希望退職も募る。21年3月末時点で40歳以上となる勤続5年以上の正社員と、無期契約社員が対象になる。この結果、21年3月期に閉店に伴う損失約115億円や希望退職関連の損失約40億円を盛り込み、通期でも赤字が拡大すると見込む。