かつて日本で注目を集めた黒船企業「グルーポン・ジャパン」（東京都千代田区）が2020年9月28日、日本市場からの撤退を発表した。
同社は、当時目新しかった「クーポン共同購入サイト」にいち早く参入し、確固たる地位を築いたかに見えた。
しかし「おせち騒動」など業界内でトラブルが絶えず、近年は下火となっていた。
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グルーポン公式ツイッターより -
スカスカおせち（「食べログ」のキャッシュページより）
フラッシュマーケティングが注目
グルーポンは08年に米国で創業。期間限定で一定の人数が集まった場合に限り、大幅割引や特典付きのクーポンを一定数量販売する「クーポン共同購入サイト」が大成功し、新市場を開拓した。
この手法は「フラッシュマーケティング」と呼ばれた。消費者に焦燥感を与えて、購入意欲を高められるばかりか、消費者が共同購入者をSNS上で募ってくれるため、口コミが自然と広がりやすい利点があった。
11年には米ナスダックに当時のレートで時価総額1兆円を超える大型上場を果たし、その前年には日本にも参入した。同様のコンセプトのサイト「Q：pod(クーポッド)」を買収する形でグルーポンブランドを展開する。
日本では、グルーポンを筆頭に、クーポン共同購入サイトが続々と立ち上がり、全盛期には300ものサイトが乱立した。IT企業「エンタ」の調査によれば、2012年の推定市場規模は約356億円だったのに対し、翌年は約396億円と急成長。グルーポンとリクルートグループの「ポンパレ」が2強をなした。