「何かが変わってくれることを祈る」「危機感を持って」
今回の提言について、朝日新聞と産経新聞はJ-CASTニュースの取材にそれぞれ次のようにコメントした（ちなみに産経新聞は新聞労連に加盟していない）。
「（提言は）拝受しました。私たちが考える報道倫理が社会の感覚とずれていないか、時代に合った取材活動はどうあるべきかを再点検しています。（中略）提言についても、メディアを取り巻く環境の激変等を踏まえつつ、不断の検討が欠かせないと考えています」（朝日新聞広報部）
「一つのご提言として受け止めております」（産経新聞広報部）
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今回の提言について、ツイッター上では、
「報道がどう変わるのか。そのことに私たちのこれからが関わっているのだと思います」
「貴重な提言 ここから何かが変わってくれることを祈る」
「書いてあることは至極当然、まっとうなこと。当然をあえて提言されなくてはならない現実への危機感を持って」
とポジティブな反応が目立つ一方で、発起人らが提言を公開したnoteには次のようなコメントも書き込まれていた。
「提言からは報道機関こそが巨大な権力者なのだという感覚がまったく感じられない。報道機関が信頼を得られていない最大の理由は、自らは大きな権力（影響力）を制限なく行使しながら、それでいて他の権力機構へは制限・抑止を求める身勝手さを感じ取られているから」