ジェイ・ディー・パワー ジャパン（東京都港区）は2020年4月27日、テレワーク下におけるウェブ会議利用に関する日米調査の結果を発表した。
このレポートは、顧客満足度調査や従業員満足度調査などのリサーチ・コンサルティング会社であるジェイ・ディー・パワー ジャパンが米国本社と共同でウェブ会議システムの利用状況や利用者の評価などを調べたもの。日本では、17日から20日の間に1週間以内に仕事でウェブ会議システムを利用した男女477人に、アメリカでは8日から9日の間に1週間以内に仕事でウェブ会議システムを利用した男女1223人にインターネット上で調査を行った。
レポートによれば、仕事で利用されているウェブ会議システムは、アメリカではZoomが48％で一強状態であるのに対し、日本ではマイクロソフトとZoomの二強構造となっている。Zoomは30％、マイクロソフトはSkypeとMS Teamsを併せて41％だった。ウェブ会議に用いる端末は両国ともパソコンが主流で、アメリカでは74％、日本では67％。ウェブ会議に使用する音声デバイスは、パソコンやスマートフォンの内臓マイクが最も多く、日本が63％、アメリカが71％だった。
ウェブ会議システムの会議接続や各機能の難しさの調査では、日本では23％が難しかったと答えたが、アメリカは9％だった。日本の調査では、61％が2月以降からウェブ会議をよく利用するようになったと回答しており、「今回の新型コロナウィルス感染拡大をきっかけに、WEB会議を本格的に利用し始めたユーザーが多いこと、そして今まであまり馴染みのなかったWEB会議システムの接続や機能操作にまだ難しさを感じているユーザーが多い」としている。
今後のテレワーク制度やウェブ会議の利用意向についての日本の調査では、約80％のテレワーカーがコロナ収束後もテレワーク制度継続に肯定的で、60％超が今後も社内会議はWEB会議でもよいと回答。シニア・ディレクターの野本達郎さんは、「今回のコロナウィルス問題は、多くのビジネスパーソンが働き方や社内会議の在り方について再確認するきっかけとなったと考えます」と働き方や会議スタイルに対する意識変化についてコメントしている。