中国の武漢に始まり、韓国やイランを経て、欧州から米国へと広がった新型コロナウイルスは、今や日本でも深刻さを増している。
今身の周りで起きつつあることを、冷静にとらえるために、ぜひとも考えてみたいことがある。それは、日本で最初に起きた爆発的な感染の場、「ダイヤモンド・プリンセス号」（以下「DP号」と表記）で何が起きたのかを検証することだ。
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新型コロナの感染を起こしたダイヤモンド・プリンセス号（写真：新華社/アフロ）
船内で目立った「旅行弱者」
2020年4月13日夜、「さっぽろ自由学校遊(ゆう)」で、注目すべき講演があった。演題は「DP号の真相」。北海道・札幌市が12日、緊急共同宣言を出して自粛を呼びかけたため、主催者は参加人数を絞り、会場に来たのは、メディアを含め15人。それがもったいないと思えるほど核心に迫る講演だった。
講演したのは札幌在住で、ケアリング・コミュニティ研究会代表の千田(ちだ)忠(ただし)さん（77）だ。
地元では元酪農学園大教授の教育学者として知られるが、ここでは二度にわたって厚生労働省に「要請文」を出した「DP船内隔離生活者支援緊急ネットワーク」代表として、その体験談をご紹介したい。
初めに、千田さんがなぜDP号に乗り合わせたのかを書いておきたい。DP号にはつねに「豪華客船」の形容がつきまとい、偏見や誤解がつきまといがちであるからだ。
千田さんは大学を退官した10数年前から、高齢者の生活環境を探るフィールド調査の場として岡山県真備町に通い詰めた。2018年７月、西日本豪雨に見舞われたあの真備町である。往復にはいつも、片道約２万円で心身が寛げる小樽―舞鶴の新日本フェリーを利用し、船旅のよさを知った。
「初春の東南アジア大航海16日間」のDP号に妻と乗船したのも、若者の反中デモで揺れ動いた香港や、若いころに反戦運動で関心を寄せたベトナムを見たいと思ったからだ。
「豪華客船」と呼ばれるクルーズ船だが、最高級の特別室もあれば、小さな部屋もある。
正規料金で売り出しても空き部屋があれば、次々に小規模、零細代理店が引き継いで割り引きをし、安値では１人10数万円になる。
DP号は船籍が英国、所有が米社、建造は日本の長崎造船である。定員2706人、乗員1100人。部屋は旅行直前まで安値で取引されるので、今回もほぼ満員だった（国立感染症研究所のHPによると、帰港時に乗客2666人、乗員1045人）。18階建てマンションがほぼ満室だった状態を想像すればイメージをつかみやすい。
千田さんによると、乗客のうち日本人は５割以下。米・豪の旅行客が多かった（２月５日付朝日新聞夕刊によると乗客は56か国・地域に及ぶ）。乗員のうち管理部門は欧米系だが、長時間労働をする大半はフィリピンやインドネシアなどアジア系だった。アジアの労働者に支えられ、多国籍の乗客が乗り込み、欧米資本が潤うという構図だ。
目立ったのは、高齢者や車イスの客、杖をついて歩くパーキンソン症の人などの「旅行弱者」だった。移動する必要が少なく、いつでも休むことのできる環境が、いざ感染になると裏目に出てこうした人々を疲弊させた。
船内には日本の領海外で開かれるカジノ会場や、ショーを公演する大きなステージ、ダンスホール、ジム、映画館などがあり、「参加・創造型」とは対極にある「享楽・享受型」のエンターテインメントが主流だった。
横浜帰港直前の船内であった決定的だったこと
DP号は１月20日に横浜を出港し、鹿児島、香港、ベトナム、台湾、沖縄を経て２月３日に横浜に帰港した。千田さんらが異変を感じたのは、２月１日の沖縄寄港時だ。下船した乗客は、武漢での感染拡大の影響で、午後６時まで４~５時間の検温、問診などの検疫を受けた。那覇市内に行けないまま再びDP号に戻る人も少なくなかった。
実はこの日は、DP号から１月25日に香港で下船し、同30日に発熱した客が、新型コロナウイルスに感染していると確認されていた。米紙ニューヨーク・タイムズによると、香港当局は直ちに船会社に緊急メールを送ったが、それが翌日まで放置され、感染者確認を知った船会社も、同3日に清掃の強化という低レベルの汚染対策を取っただけだった。
この２日から横浜に帰港する３日までが汚染拡大においては決定的だった、と千田さんはいう。その間、船内では下船直前の祝賀イベントが盛大に行われ、ショーやダンス、音楽会などで、どこも人が混みあい、立錐の余地がないほどだったという。
千田さんはこれまで、リスクマネージメントの進行を総体としてとらえるモデルを考えてきた。これは、広義のリスクが「四つの段階」を経て、重なりながら進むプロセスをモデル化したものだ。
それによると、危機は（1）ハザード段階（武漢での汚染など潜在リスクの存在）（2）リスク段階（陽性の感染者発見など）（3）クライシス段階（危機の進行過程）（4）ダメージ段階（生死にかかわる重大局面の発生）という順で展開していく。
DP号の場合、香港で下船した客が陽性と確認された２月１日の（2）の時点から横浜に帰港する同３日までの間に、緊急連絡の放置と汚染に対する処置の不徹底という理由で（3）の段階が進み、（4）に至ったということになる。
だがDP号の場合、帰港は終着点ではなく、長く続く混乱の始まりになった。政府は３日、乗員乗客の下船を許可せず、翌４日にかけ、検疫官による全乗客・乗員の健康診断と、症状のある人やそれと濃厚接触のあった人から喉頭ぬぐい液採取を行なった。
千田さんの場合は、妻に一時、航海中インフルエンザの症状が出たため、３日の午後11時過ぎ、紺色の防護服にフェイスガードをつけた検疫官３人が船室のドアをノックし、夫婦から喉ぬぐい液を採取していった。
乗客は翌４日に下船予定で、荷造りをしたスーツケースを廊下に出して準備する人も多かった。しかし、船側からは何の連絡もなく、午後３時半近くになって突然、「検体を持ち帰って調べるので今夜は停泊します」とアナウンスがあった。
５日に加藤勝信・厚労相は、発熱やせきなどの症状がある人とその濃厚接触者273人の検体を採取し、うち31人の結果から、10人の感染が確認したことを明らかにし、検疫期間の14日間は船内に留まるよう求めた。
厚労省は7日までに全検体の検査結果が判明し、陽性が計61人に達し、うち重症が1人だと発表した。厚労省は陽性が判明した人々を下船させて東京、埼玉、千葉、神奈川、静岡５都県の医療機関に入院させた。陰性になった残りの人々は、検査を受けていない人と共に引き続き船内に留まり、原則客室待機になった。
だが、乗客は５日に船室待機と14日間の検疫を知らされて以降、ほとんどまとまった状況説明や支援内容、下船までの見通し（ロード・マップ）について説明を受けなかった。厚労省の連絡先に電話しても、いつも通話中で、たまにだれかが電話に出ても「担当者がいないので分かりません」といわれ、「後で連絡するから」と告げられても返事は返ってこなかった。陽性が判明した人は、30分前に電話で知らされ。電話から30分後には救急車で搬送されるという慌ただしさだったという。
悪化する船内環境に不満や非難の声が出始めたころ、7日の午前中に千田さんは、スマホに流れた一枚の写真に衝撃を受けた。
「情報の非対称性」に抗して
「くすりふそく」と書いた日の丸を掲げた日本人女性の報道写真だった。
自分たちの焦りや不安は、「ニーズの届け先がない」からだ。千田さんはそう気づいた。
一方では厚労省の医師、事務官、医療関係者という絶対的な権威が船を支配し、個々の客は自らの状況も見通しも教えてもらえない。互いの状況もわからない。つまり、権力・権威と船客には圧倒的な「情報の非対称性」があった。これは何かに似ている。そう考えた時、千田さんの脳裏に浮かんだのは、かつての監獄のイメージだった。そこでは権力・権威が場を支配し、囚人は情報も、その先の見通しも教えてもらえない。他の房にいる囚人とは連絡がつかず、互いの状況についても知らない。
ではいったい、どうやって彼らは連絡を取り合ったのか。壁をたたいて合図する？点呼や食事の時に紙切れに書いたメッセージを渡し、証拠を残さないため、読後にそれを飲み込む？そんな場面まで浮かんだという。
客は船室に隔離され、互いの状況を知らない。ワンセグでテレビを見られるスマホを持っている人もいれば、そうでない人もいる。テレビはBSプレミアムしか見られず、定時のNHKニュースが船内の様子を詳報してくれるわけでもない。客室を結ぶ電話はあるが、そもそも互いに知己という訳ではないし、部屋番号を知らないのがふつうだ。
幸い、千田さんは知り合った乗客と電話番号を交換したり、部屋番号を控えたりした知人が十人前後いた。すぐに連絡を取り合い、今必要なことや日用品、薬などのニーズを集約する作業に取り掛かった。知人はそれぞれ別の知人に連絡をとり、推定でグループのメンバーは150人ほどに増えた、もちろん互いに顔も知らない「DP船内隔離生活者支援緊急ネットワーク」が形成され、10日に千田さんが手書きの「支援要請書」をまとめ、厚労省に提出し、報道各社に公開した。
要請の内容は一週間も行われていないシーツの交換や室内清掃の要請、健康対策の実行、医療専門家の派遣、情報提供、ニーズ対応窓口の設置など多岐に及んだ。一言でいえば「検疫」一辺倒の処遇に対し、高齢者や既往症など弱者への配慮と情報提供を求める当然の要求だった。
この要請によって、政府の対応は劇的に変わった、と千田さんはいう。医療支援団が大幅に増強され、不足していた薬が届き、室内環境は良くなった。窓口対応も迅速化した。 14日には橋本岳・現地対策本部長が船内放送をしたが、千田さんらが「現地対策本部」の肉声を聞いたのは、それが初めてだった。
14日にはアイフォン貸与も始まったが、機器に不慣れなお年寄りも多く、ちぐはぐな対応でしかなかった。
千田さんらは16日、二通目の緊急要請を厚労省の政府対策本部、現地対策本部に送り、対応を求めた。表題は「DP号は『コントロールされていない』」というもので、一刻も早く検査を終え、下船の措置を取るよう求める内容だ。この要請文によれば、船内は感染の爆発的な拡大（アウトブレイク）の様相を呈しており、（1）各種支援の内容の告知（2）重症化した乗客への早急の対処と検証（3）権限ある広報体制の確立（4）一刻も早い検査と19日の下船手続きの完了などを求めた。そして、こう結んでいる。
「そもそも今回の政府による隔離政策は、船内での感染拡大を防げていないばかりか、感染していない健康な乗客の感染および疾病のリスクを高めるなど、重大な欠陥を有しています。感染の拡大にいたった責任の所在を明らかにし、国民に説明することを求めます」
4月18日のNHKサイトによれば、DP号での感染は712人、死亡13人、重症4人、退院645人。一つの空間としては前例のない大規模感染だったといえる。
講演で千田さんは、「被災当事者主体の独自検証」の必要性を訴えた。これは情報の全面開示を前提として、「専門家だけによる第三者検証ではなく、被災当事者の視点も取り入れた支援の問題点を検証する協同作業」のことである。
コロナ禍は自然災害に準じる災厄であっても、その広がりにはヒューマン・ファクターが絡む。救援や支援の側が自前で検証しても、被災側の視点がなければ、せいぜいが「反省」か「改善点」の提示に終わるだろう。当然の主張だが、ふだん見過ごされている重要な問題点の指摘だと思った。
最後に千田さんは、「健康」について、WHO(世界保健機関）の考え方を紹介した。WHO憲章の前文にはこうある。「健康とは、完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない」。さらにWHOは2001年、保健、医療、福祉関係者や障害・疾病を持った人々や家族のために、「国際生活機能分類」（ICF）と呼ばれる指標を採択した。これによれば、「健康」であることは、心身機能や身体構造だけでなく、個人的な「活動」や、社会的な「参加」も考慮しなくてはいけない、としている。つまりDP号の対策の場合でも、こうした「活動」や「参加」がどこまで考慮されていたかを検証してみるべきだ。それが千田さんの締めくくりだった。
ここまでが千田さんの講演のご紹介であり、以下は講演を聞いて私が考えたことだ。
キーワードは「主体」と「ニーズ」
DP号は、コロナ禍の大波に揺さぶられる今の日本の縮図といえる。思い起こしてみよう。千田さんがDP号で感じたように、そこで行なわれていたのは「参加・創造型」の文化活動とは対極にある「享楽・享受型」の祝祭的なエンターテインメントだった。つまり乗客は「受け身」のまま、それを楽しんだ。
それが突然暗転し、「検疫」によって人々は隔離された。情報も先の見通しもなく、行政や医療関係者という権力・権威のもとで、「受け身」でいることを強いられる。そこで出現するのは、権力・権威と結びついた圧倒的な「情報の非対称性」だった。乗客同士が互いの状態を知らず、連絡もとれない状況に風穴を開けたのは、ある女性が掲げた「くすりふそく」という日の丸だった。千田さんらはそこで「ニーズの届け先がない」ことが不安や焦りの原因であることに気づき、知人と連絡を取り、ネットワークを形成した。つまり、「受け身」の存在から、積極的に発信する「主体」へと転換したのだった。
これは、今日本の社会で起きていることについて、きわめて示唆的だろう。私たちはコロナ禍の前から「享楽・享受型」のエンターテインメントに居心地よさを感じてきた。それがコロナ禍によって暗転し、「万人による万人への隔離」を強いられ、社会活動は急速に緊縮した。政府による情報公開や先の見通しはきわめて限られ、私たちは疑心暗鬼にとらわれている。つまり、権力・権威との圧倒的な「情報の非対称性」が、不安や焦り、恐れを倍化させている。それなのに、私たちは依然として「受け身」のままだ。以前は「享楽・享受型」だったテレビのワイドショーを見て、コメンテーターの疑問に相槌を打ち、一喜一憂するしかない。
たとえていえば、この状態は、ミシェル・フーコーが指摘する監獄などの一望監視システム、「パノプティコン」に近い。囚人はつねに監視されているという意識を抱いて規律を内面化し、それが社会規範となって人々を圧倒的な「受け身」の状態に置く。千田さんが船内の個々の状況を「監獄」になぞらえたことを思い起こそう。互いに連絡を取れず、互いが置かれた状態もわからない。環境はどんどん悪化しているのに、それが自分だけなのか、全員に当てはまるのか、それすら分からない。
もちろん、この「パノプティコン」は感染爆発を遅らせるための処置で、自分や愛する人、知人や社会のすべての人の命を救うためのやむを得ない処置の結果、出現した。
しかし、その場合も、キーワードは「主体」と「ニーズ」だ。物理的、社会的な距離は置かざるを得ないとしても、私たちは横のコミュニケーションを活発にして、私たちの暮らしにどんな歪みやひずみが生じ、苦しんでいるのかを語り合い、「ニーズ」のＳＯＳを発信していくべきではないか。感染の特徴や速度、その結果や防止策については、医療関係者にしか分からないことも多いだろう。しかし、現に我が身や家族、友人、知人、同業者に起きつつあることや、その苦境、苦悩は、政治家や官僚よりも、当事者である私たちの方がよく知っており、私たちにしか発信できないことなのだから。
そして、「健康」には、精神的、社会的な側面があることを今一度、想起しよう。もし私たちが、「受け身」のままこのコロナ禍を過ごしていけば、多くの弱者の命や暮らしが絶たれ、ずたずたになり、コロナ禍のあとも、「パノプティコン」は常態化する恐れがある。
この厳しい時期を我慢して乗り切る。それが社会の合言葉であるべきだ。ただし、「受け身」ではなく、主体的に連絡を取り合い、互いにニーズも発信して支え合っていくことを大切にしたいと思う。
ジャーナリスト 外岡秀俊
●外岡秀俊プロフィール
そとおか・ひでとし ジャーナリスト、北大公共政策大学院（HOPS）公共政策学研究センター上席研究員
1953年生まれ。東京大学法学部在学中に石川啄木をテーマにした『北帰行』（河出書房新社）で文藝賞を受賞。77年、朝日新聞社に入社、ニューヨーク特派員、編集委員、ヨーロッパ総局長などを経て、東京本社編集局長。同社を退職後は震災報道と沖縄報道を主な守備範囲として取材・執筆活動を展開。『地震と社会』『アジアへ』『傍観者からの手紙』（ともにみすず書房）『3･11複合被災』（岩波新書）、『震災と原発 国家の過ち』（朝日新書）などのジャーナリストとしての著書のほかに、中原清一郎のペンネームで小説『カノン』『人の昏れ方』（ともに河出書房新社）なども発表している。