炎上、共感の境目は
エイプリルフールをめぐっては、企業や個人が「炎上」し、謝罪に追い込まれるケースも少なくない。
昨年のエイプリルフールでは、米マイクロソフトが従業員に「禁止令」を出したと一部で報じられた。クリス・カポセラCMO（最高マーケティング責任者）が「この日に冗談をしようとすることで、得るものよりも失うものの方が大きい」と自粛を求めたという。エイプリルフール企画に対する警戒感の高まりを反映していると言えそうだ。
おおつね氏は、企業がネタ企画をする場合、
「単純にバカバカしい企画、笑える企画などは共感を得られるでしょうが、企画の準備時期や取材時期のタイムラグは伝わりにくいので、4月時点での社会のムードに合わない海外を絡めた企画、人混みに関連する企画、はしゃいだネタは反感を持たれる可能性があります。また昨今はフェイクニュースが世界的に社会問題化しており、エイプリルフール企画の影響でフェイクニュースがはびこりやすい状況を招いているといえます。企業の情報発信そのものに悪意が無くても、その体裁を真似られることで結果的に悪質行為に加担してしまったという評判につながる危険性もあります」
と警鐘を鳴らす。
個人の発信においても、次のように注意を促す。
「ネットでは4月1日が過ぎたあとでもエイプリルフールの冗談投稿という前提や文脈が抜け落ちてシェアされ続けることが多く、不正確な情報だけが独り歩きする事例も多々ありました。他愛もない冗談であっても、ネットで長期間の拡散が続くことで内容によっては風評被害につながることも増えています。シェアする時にはエイプリルフールであることが伝わるように拡散する必要があります」