このタイミングでJOC幹部が新型コロナウイルス感染
東京五輪を目指す選手からも延期を求める声が上がり始めている。英紙「ガーディアン」（電子版）は3月15日、陸上男子800メートルのガイ・リアモンス（英国）が「平常通りできるとの確約が当局から得られない限り大会を延期すべきだ」と主張したと報じた。また、2016年リオデジャネイロ五輪陸上女子棒高跳び金メダリストのエカテリニ・ステファニディ（ギリシャ）はツイッター上でIOCへの不満を募らせている。
3月17日には日本サッカー協会（JFA）の会長で日本オリンピック委員会（JOC）の副会長を務める田嶋幸三氏が、新型コロナウイルス検査で陽性だったことが発覚。このニュースは世界各国に速報で伝えられ、波紋を広げている。JOCは田嶋副会長の感染を受けて、関係者、各団体に予防の徹底を呼び掛けたが、このタイミングでのJOC幹部の感染は、東京五輪の開催問題に何らかの影響を及ぼす可能性もある。
IOCは3月17日に臨時理事会を開き、改めて東京五輪は予定通り準備を進めていくとの声明を出した。安倍晋三首相は16日に行われたG7緊急テレビ電話協議にて、「完全な形」で東京五輪を実現することに、G7から支持を得たことを明かした。今夏の通常開催に逆風が吹き始めるなか、いまだ当初の方針を貫くIOCと日本政府。安倍首相が言う「完全な形」は、徐々にその原形を失いつつある。