違法音楽サービスへ「明確にNo」
このようなライバルの動向とあわせて見ると、今回のフリーミアム導入は「他社との差別化」ではないことがわかる。LINE MUSICが敵視したのは、ウェブ上にはびこる違法音楽サービスだ。同社の舛田淳社長は1月21日、「恐れるではなく、アーティスト、ファン含め音楽業界として、明確にNoを突きつけなければいけないということです」とツイート。はっきり対決姿勢を見せた形だ。
Playストア（Google）やAppStore（アップル）といったスマホアプリサイトには近年、アーティストの許諾を得ずに楽曲を無料配信するアプリが相次いで登場している。これらは度々、両サイトのランキング上位にあがり、ユーザーからの「5段階評価」も高い。その一方で、著作権上の問題が指摘されていて、19年7月には日本レコード協会などの業界団体と、LINE MUSICなどの事業者がアップルに対して、アプリ審査の強化と、迅速な削除対応を要請している。
違法サービスが支持される理由は、「タダで聞ける」ことにある。アプリ名でツイッター検索すると、10代と思われるユーザーを中心に、「お金がないから使う」といった擁護が見られる。今回のLINE MUSICの施策によって、音楽ストリーミング市場は浄化されるか。その成否は、まずターゲット層の著作権意識を向上させられるかにかかっていそうだ。
（J-CASTニュース編集部 城戸譲）