「球団が有望な若手を自ら手放すようなことは...」
前出の関係者は各球団が8人の選手をリストアップするという方法にも疑問を呈する。
「球団が有望な若手を自ら手放すようなことはしないでしょう。だから特定の選手をリストアップするのではなく、1軍の最低保障年俸に届いていない選手全てを対象にすれば良いと思います。他球団に取られたくなければ、その選手の年俸を最低保障よりも高くすればプロテクトができ、1軍半の選手の底上げにもつながるでしょう。嫌がる球団はあるかと思いますが」（関係者）
現役ドラフトの実施時期については、様々な意見が出ているようだ。巨人の原辰徳監督（61）は、私案として「3月実施」を提唱した。トレード期間が7月末で終了するため、直後の8月実施を検討しているとみられるが、原監督は8月に実施した場合、獲得した選手がそのシーズンの構想外になってしまう可能性を示唆。3月実施ならばシーズンを通しての戦力として見込めるというもの。
前出の関係者も原監督の私案に賛同する形で、シーズンオフの実施を提唱する。「現役ドラフトにかかる選手は、シーズン終盤に向けて補強する選手とは意味合いが違います。1年間、しっかり1軍で起用しながら育成することが目的のひとつですから、実施はオフシーズンがベストでしょう。次のシーズンに向けて本格的にチーム編成に着手する12月が、球団にとっても選手にとっても良いと思います」（関係者）