ホストタウンも困惑...
ロシアの除外は、日本国内にも大きな影を落としている。同国の体操競技合宿地となっていた新潟県加茂市は、施設への設備投資等で7000万円近い資金を投じた。このうち半分は国の予算だということだが、半分は市民の税金が充てられている。
各メディアが加茂市民に取材したところでは「（多額の税金を投入したのに）残念...」、「街の活性化が...」といった声が多数、聞かれた。
イタチごっこが続くドーピング問題。大学でスポーツ科学を学んだ記者の指導教授は、かつてこんなことを言っていた。
「いっそのこと『ドーピングOK』というカテゴリーを作ってしまえばどうか？ その方が、もめ事は減る」
極論ではあるが――。
（J-CASTニュース編集部 山田大介）