「する、見る」も大事であるが「支える」こともスポーツの醍醐味である――。
2019年12月9日、スポーツ庁の鈴木大地長官の立ち合いのもと、スポーツボランティアの醸成に向けた「ボランティア活動の推進に関する協定書」調印式が東京・港区で行われた。協定は、日本スポーツ協会（JSPO）、笹川スポーツ財団（SSF）、日本スポーツボランティアネットワーク（JSVN）の3者で結ばれた。
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協定書の立会人となったスポーツ庁の鈴木大地長官 -
左からSSF、JSVNの理事長を兼任する渡邉一利氏、JSPOの伊藤雅俊会長、鈴木大地スポーツ庁長官
ラグビーW杯の成功体験を後世に...
立会人となった鈴木長官は、大成功に終わった「ラグビーW杯2019日本大会」を引き合いに出しながら、
「11月に閉幕したラグビーW杯において、代表の活躍のみならず、約1万3000人のボランティアの献身ぶりやホスピタリティー（歓待）が、世界中から称賛されました。2020東京オリンピック・パラリンピックには約8万人の募集に対して20万人もの応募があったと聞いています。本協定により、スポーツを『する人』と『支える人』が喜びを分かち合えることに期待します」
と、ボランティア活動の重要性について語った。
SSF、JSVN両団体の理事長を務める渡邉一利氏は、
「2007年の第1回東京マラソンからボランティアの育成、当日のオペレーション等の基盤を作ってまいりました。ここで、あることを感じました。それは『ランナーの抽選に漏れた方』が、ボランティア活動を始めたんですね。すると、そこで仲間が増えることの喜び、活動の幅が広がる...ということを目の当たりにしてきました。逆に運動、スポーツは苦手だけれども、ボランティア活動をすることによって、スポーツの喜びを覚えた方が、数多くいるのも事実です」
と、大会を「支える」側もスポーツの喜びを共有できることを強調した。
同協定の締結により、具体的にはJSPOがSSF、JSVNへスポーツ団体主催者を紹介する。SSFは「ボランティア関連調査結果の提供」、JSVNは「ボランティア運営ノウハウ等の提供」を行っていく予定だ。
こういった活動を円滑に行い、中央競技団体、都道府県体育・スポーツ協会、国体開催自治体や日本スポーツマスターズ開催自治体などに落とし込んでいくことで、各地域でボランティアを募っていく。
（J-CASTニュース編集部 山田大介）