「洋服の青山」を展開する紳士服大手、青山商事の株価が10営業日連続で下落し、2013年1月以来、約6年10カ月ぶりの安値をつけた。
2019年11月8日に発表した2020年3月期の業績予想で純損益が創業以来初の赤字に転落すると見込んだことで売りが優勢となっている。主力の男性用スーツが商品として曲がり角に立っていることも背景にある。
主因は「アメリカンイーグル」撤退だが
まずは8日の発表内容を確認しておこう。2020年3月期連結決算の業績予想を下方修正した。売上高については従来予想より98億円減額し、前期比5.9%減の2355億円。営業利益は従来予想より23億円減らし、前期比38.5%減の90億円、純損益は従来予想の30億円の黒字が一転して20億円の赤字へ転落する見通しを示した。
赤字転落の主因は、米国発のカジュアルウエア「アメリカンイーグル」事業を整理することにより、69億円の損失が発生することで、一時的なものではある。連結子会社「イーグルリテイリング」は2019年末で事業を終了。売却予定だった一部店舗の売却が見込めなくなったことで損失が膨らんだとしている。なお、25日には全店閉鎖も発表された。
しかも主力のビジネスウエア事業が振るわず、損失をカバーしきれない。その点を投資家が厳しく見ているようだ。今回の下方修正においても、その要因として「ビジネスウェア事業やカジュアル事業の業績が前回予想を大幅に下回る」ことを挙げている。青山商事の2019年9月中間連結決算によると、ビジネスウエア事業の既存店売上高は前年同期比5.3%減と2018年9月中間期の4.0%減、2017年9月中間期の1.9%減を下回る下落率を記録した。