科学的根拠が不十分だとして批判を集めた「血液クレンジング療法」（オゾン療法）。インターネット上では、こうした真偽不明の健康・医療情報が、たびたび物議をかもしながらも蔓延している。
情報発信の基盤となるデジタルプラットフォーマーも危機感を覚えており、各社は信頼性向上に向けた取り組みを進めている。
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反ワクチン情報拡散へ対策
ツイッターは2019年5月から、「ワクチン」に関する単語を調べると、検索結果に厚生労働省の予防接種情報ページが案内される施策を始めた。また、ワクチンについて誤った情報へ誘導する可能性が高いキーワードは、検索候補から非表示にする取り組みも同時に始めた。
ツイッタージャパン広報は導入当時、J-CASTニュースの取材に、「ツイッターは、利用者にとって高品質で関連性の高いコンテンツを重要視しています」と経緯を話す。
発表文では「ワクチンも含めそのほかの疾病や症状に対する治癒、治療、診断、予防について、誤解を招くような内容を含まない広告コンテンツのみを選んで表示するようにしています」とも報告している。
ワクチン接種をめぐっては、「自閉症を引き起こすリスクがある」など科学的根拠に乏しい「反ワクチン」情報の温床になっているとして、プラットフォーマーは批判を集めてきた。世界保健機関（WHO）が発表した「2019年の世界的な健康への脅威」では、インフルエンザやエイズウイルス（HIV）などとともに「ワクチン忌避」がトップ10に選ばれている。
「血液クレンジング」対策をするプラットフォームも
デジタルコンテンツの投稿・購入サイト「note（ノート）」でも19年5月から、「ワクチン」「予防接種」と検索すると、サイト上部に「医療や健康情報はネットだけでなく、かかりつけの医師や政府機関の情報もチェックしましょう」との文言が並ぶようになった。厚生労働省の予防接種情報ページも案内する。
その後、「ホメオパシー」「血液クレンジング」「EM菌」などの用語にも、同様の対応がされた。
noteを運営する「ピースオブケイク」（東京都港区）の坂本洋史・メディア事業部長は、「プラットフォーム運営社として、反ワクチンやフェイクニュースには社会的な責任を果たしていくとの明確なスタンスを示そうというのが導入の背景にあります」と話す。
また、英「ネイチャー」などが主催するジョン・マドックス賞を受賞した村中璃子医師や、がん研究者の大須賀覚医師といった、信頼できる医療情報を発信している専門家の投稿は、積極的に拡散を支援しているという。
坂本さんは「noteは表現や言論の場なので、できるだけ表現の自由を担保したいと思っています。一方で、誤った情報の拡散は防いでいきたいと思っています。このバランスを重視しながら対応を進めていきたい」といい、今後はネット上で医療情報を発信する方法をまとめた教材の作成や、健康・医療関連の啓発イベントの実施を検討しているとした。
はてなブログではガイドライン改定
はてな（本社：京都市）が運営する「はてなブログ」では10月8日、ガイドラインを改訂し、次の項目を加えた。
「危険性のある情報発信への対応 特に、健康、医療、食の安全や公衆衛生などの領域で、標準的な医療情報を否定するような見解や独自の見解が掲載されており、人身に危険が及ぶ可能性がある場合、読者に対する注意喚起と中立的な情報源や適切な相談窓口の案内をはてなにより挿入することがあります。挿入された情報をCSS（編注：ウェブページの見た目などを指定する言語）などで非表示にすることは禁止します」
はてな広報は、ガイドライン改定の理由を「すでに数年前から社会的にインターネット上の健康・医療情報に関して信憑性が問題視されている状況があり、今後、多様なユーザー様が安全にサービスをご利用いただくために対策が必要であるとの判断になりました。また、運営企業の社会的責任を果たすという意味において、ユーザー様にも受け入れられるであろうとも考えました」と明かす。
実際の注意喚起では「本ブログには医療や健康、食の安全などについて、現在の標準的な医療情報とは異なる可能性の高い見解が記載されています。健康や人命に重篤な影響が出る恐れもありますので、十分に注意をして情報をご利用ください」と明記しており、NPO法人「日本インターネット医療協議会（JIMA）」が作成した「インターネット上の医療情報の利用の手引き」のリンクも併記されている。
なお、注意喚起の掲載判断は「公開することで悪用される可能性があるためお答えできません」としつつ、「NGワード指定などの機械的で画一的な基準だけでは『警告が表示されるべきでない適切な指摘が書かれたブログ』にも表示される恐れがあることから不十分だと考えており、複数の基準と社内協議により慎重に判断しています」と答えた。
「（今後は）対象サービスの拡大など、利用状況によりアップデートしていく方針です。その他にも情報の信頼性を高める取り組みについては引き続き展開していきます」（はてな広報）
（J-CASTニュース編集部 谷本陵）