「韓国なんて要らない」特集で物議を醸し謝罪した週刊ポストは、翌週発売号でも韓国関連特集を取り上げた。
どのような点に焦点を当てた記事なのか。
-
週刊ポスト（9月20・27日合併特大号）が新たな韓国特集を掲載した。
前週号の発売直後に「お詫び」文をサイトに掲載
週刊ポスト（小学館）の最新号が2019年9月9日、発売された（一部地域を除く、9月20・27日合併特大号）。前週号の特集「韓国なんて要らない」が批判を集め、発売当日の2日夜には、編集部名義で「お詫び」文を「NEWSポストセブン」サイト上に掲載しており、次号以降の記事展開に注目が集まっていた。
最新号の表紙中央には、韓国特集の統一テーマのタイトル「真の『日韓善隣外交』を考える」とあり、さらに個別記事の見出しが3本並んでいる。
「両国の『友好』はどう築かれてきたのか―歴史と向き合う （編注：以下太字で）韓国の『反日』を膨らませた 日本の『親韓政治家』たち」
「国交正常化で動いた巨額のカネ／『日韓協力委員会』とは何か」
「韓国歴代大統領『対日外交術』の54年史 『親日』と『反日』を使い分けた為政者」
見出しには「反日」の文字が2回登場するが、いずれも日韓の政治家や為政者に関連付けている。記事は計8ページ。前週「韓国なんて要らない」特集の際は計10ページだった。
あらためて前週特集の（表紙の）見出しを確認すると、
「『嫌韓』ではなく『断韓』だ 厄介な隣人にサヨウナラ （編注：以下太字で）韓国なんて要らない」
「10人に1人は治療が必要（大韓神経精神医学会）―怒りを抑制できない『韓国人という病理』」
「暴走・文在寅は『竹島上陸』計画中！」
など（他にも3本の見出し）だった。特に「（略）韓国人という病理」記事については、週刊ポスト編集部が2日に発表したお詫び文で、「なかでも」と具体的にこの記事に触れ、「誤解を広めかねず、配慮に欠けておりました」と言及していた。