「韓国なんて要らない」と題した特集をめぐり「配慮に欠けていた」などと謝罪コメントを発表した週刊ポストは、実は6号連続で韓国に関する特集を組んでいた。
ポスト以外にも、最近は雑誌が韓国に批判的な特集を組むことは珍しくない。では、なぜ今回の特集では批判が殺到したのか。
6号連続で韓国の記事が載っていた
週刊ポストは、ここ1か月ほど韓国批判の特集を繰り返してきた。2019年8月2日号で
「日韓断交で韓国経済は大崩壊!」
と題した特集を組んだのを皮切りに、8月9日号では
「反響囂々、第2弾 この厄介で幼稚な隣国と付き合うために知っておくべき」
という脇見出しとともに
「韓国が繰り出す『嘘』『誇張』『妄想』を完全論破する『日本人の正論』50」
と題して「韓国の主張」と「日本人が唱えるべき正論」を対比させて列挙。8月16、23日合併号では、
「大反響第3弾 『なぜ日本人はあんなに甘いのか』――欧米ではそう思われている 韓国が聞く耳持たない世界からの『批判と嘆息』」
と題して、世界のメディアが日韓関係や韓国についてどう報じているかについて取り上げた。8月30日号では「第4弾」とは明示的にはうたわなかったものの、
「8月15日ソウル発『良識派韓国軍』決死の覚悟で『韓国を叱る』」
とする韓国に批判的な特集を掲載。9月6日号では、
「ヤクザと『韓国』 日韓の政財界をカネと暴力で繋いだ闇社会の住人たち」
と題した記事が載った。問題になった「韓国なんて要らない」特集が掲載されたは、その翌週の9月13日号だった。
こういった中で、なぜ9月13日号だけ「炎上」したのか。
「そんなに、これで炎上するものなのか。それほどびっくりするようなタイトルではない」
といぶかしがるのは、「週刊現代」などの編集長を歴任し、J-CASTテレビウォッチで「元木昌彦の深読み週刊誌」を連載する元木昌彦さんだ。