キャッシュレス決済各社が、還元率などを競う「Pay戦争」を繰り広げるなか、日本を代表するクレジットカードブランド「JCB」が、新興各社と差をつけるキャンペーンを始めた。
「もれなく20％キャッシュバック」といった概要だけ聞くと、いつもPayPayやLINE Payといったコード決済が行っているキャンペーンと大差ないような気がする。しかし、今回の施策を読み解くにつれて、JCBの「本気度」が見えてきた。
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QUICPayも「20％還元」に
カードごとに最大1万円還元
今回のキャンペーンは、対象カードをスマートフォン（Apple Pay、Google Pay）に設定した上で、キャンペーン参加登録を行うと、利用合計金額の20％（最大1万円）がキャッシュバックされるもの。2019年8月16日～12月15日の期間、QUICPay（クイックペイ）加盟店での支払いに適用される。
対象となるのは、JCBグループの個人カードと、一部のビジネスカード。カード1枚あたりキャッシュバック1万円（＝5万円使用）を上限とし、該当するカードを複数枚持つ場合は、それぞれがキャンペーン対象となる。ただ、「JCB」のロゴが付いていても、キャンペーンに参加できない場合が多々あるため、注意が必要だ。今回対象になるのは、ジェーシービー本体に、フランチャイズを受けた銀行などを加えた「JCBグループ」が発行したカード。楽天やセゾン、ビューカードといったパートナー企業のものは、ロゴが付いていても対象外だ。
ここ1年ほど、たびたびコード決済各社が「20％還元」を打ち出しているが、今回のキャンペーンとはどう違うのか。一番の違いは、上限額がカードごとに定められていること。対象カードを持っていればいるほど、恩恵を受けられる。また、画面提示かカメラ起動が必要なコード決済と違って、QUICPayはカードリーダーにかざすだけで決済できるため、より楽なのもメリットだ。