J-CASTニュースでは「広告炎上」と「ジェンダー」をめぐる問題を、3回にわたって取り上げてきた。前回の記事では、大妻女子大の田中東子教授（メディア文化論）に、「ジェンダー炎上」にはどんな種類があるのか、問題点はどこにあるのかなどを聞いた（前回記事参照）。
一方で世論調査などでは昨今の「ジェンダー炎上」に対し、一定数の懐疑的な声がある。前回のインタビューで田中氏はこうした声に反駁したが、いったいどのような論点があるのだろうか。議論を掘り下げるべく、
『欲望会議「超」ポリコレ宣言』（2018、KADOKAWA）著者の現代美術家でフェミニストの柴田英里氏に見解を聞いた。
（聞き手・構成／J-CASTニュース編集部 田中美知生）
-
「SNSの発達はコントロールできない状況」と危惧する柴田氏
「速すぎる」炎上スピード
――一連の「ジェンダー炎上」では、企業側が相次いですぐに広告を取り下げています。また、謝罪にいたるケースも多いです。
すぐ取り下げてしまうことに関しては、非常に遺憾だとは思っていますが、他方で企業としては取り下げざるをえない状況だと思うんですよね。ロフトの「ズッ友」広告などもそうですが（※編注：ロフトがバレンタインデーに合わせて展開した広告で、女性5人が不仲だと示唆するシーンをめぐって、「女性蔑視」などとする声が相次いだ、第2回参照）、本来であれば企業は理念を持って広告を作っているわけで。企業側が何も考えずに広告を打っているのだとしたら批判されても仕方ありませんが、クリエイターを選んで、ある理念のもとに広告を打ち出しているのであれば説明する時間が必要なはずです。だけど、ネットで炎上するとスピードが速すぎて、事実よりも誇張されて「こんな企業は本当に最低だ」という風評が広まり、不買運動の呼びかけなどとても経済的ダメージが大きいため、「とりあえず取り下げるしかない」となってしまう。
最近は謝罪をしなければならない風潮になっているけれど、謝罪ですら批判の対象にされるものがあると思っています。明確に差別である表現はほとんどなく、ある種の女性の生き方を描いたものが多いので、すべての女性を不快にするというわけではないのです。まずそれを楽しめる男女いろんな人がいて、そう思わなかった人に対して「一部の人を不快にさせて申し訳ありませんでした」ということしか本来であれば言えないんですよね。企業が「ジェンダー的に正しくない」というような批判をたくさん浴びるようになり、批判者の言うジェンダーステレオタイプ批判の文脈で、あるいはジェンダーギャップ指数149か国中110位の国の中での表現として正しくありませんでしたというような謝罪に書き換わってきていると思います。