自宅のトイレのドアノブが取れ、2時間もトイレから出ることができなかった――あるユーザーがツイッター上にリアルタイムで状況を投稿し、注目を集めた。持ち込んでいたスマホを使って外部と連絡を取り、事なきを得たという。
この男性は一人暮らし。しかも「出られなくなった」のは夜遅い時間帯だった。もし、同じような状況になったら、どう対応すればいいのか。J-CASTニュース編集部が、投稿男性と関係業者に話を聞いた。
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ドアノブが取れたときの写真（スパート（@spatrt475）さん提供） -
強めにキックし蹴り破ったときの写真（スパート（@spatrt475）さん提供） -
トイレから出られた時の写真（スパート（@spatrt475）さん提供）
「家のトイレから出られなくなってガチで詰んでる」
投稿者は、一人暮らし中の大学生「スパート」（＠spart475）さんだ。2019年6月23日22時40分頃、トイレに入りカギを閉めた。用を済ませ、ドアを開けようとした所、ドアノブがとれてしまった。スマホは持ち込んでいたので、
「家のトイレから出られなくなってガチで詰んでる」
とツイッターに投稿した。
その後、23時すぎにドアの一部を蹴り破ったものの、貫通するには至らず、この方法は断念した。
「壁（編注：トイレのドア）蹴破ったけど二枚構造だから無理だわ」
との投稿には、一部を蹴破ったドアの写真も添えている。
その後はお手上げ状態で、トイレ掃除を始めたり歌ったりする状況を相次ぎ投稿、24日0時すぎには「本気で体当たり」してもダメだったと報告した。ところが、何か思いついたのか、事態が動き出す。0（24）時20分に
「24時半までに業者から電話来るんで...（略）」
と投稿。外部にスマホで連絡を取ったようだ。そして0時40分、
「出れたーーーーーーーーーー！！！！！！！！！！！！！」
と歓喜の投稿とともに、ドアが開いた様子の写真も発信した。「業者」が部屋の鍵を開け、さらにトイレの鍵開けにも成功したのだ。
投稿にあった「業者」とは、どういう会社なのか。J-CASTニュース編集部がツイッターを通じて「スパート」さんに質問したところ、6月25日に回答があった。
連絡を取ったのは「24時間サポート」で、「入居時に管理会社から24時間サポートの電話番号を登録しておくよう促されていた」そうだ。今回閉じ込められた時に、思い出して連絡を取り、「ドアノブが取れて閉じ込められた旨を伝え、業者さんを呼んでもらう」流れだった。
閉じ込められた当時の様子については、「焦ってはいましたが、スマホもありましたし、最悪壊せば脱出はできると思っていたので、どちらかと言えば修理費の心配が大きかったです笑」と回答。今後トイレに入るときは、「家で1人のときはあんまりドアを完全に閉めないようにしようかなとは思いました」と、自分なりの対策を取っていくという。また、
「最近ドアノブがぐらぐらするなとは思っていたので、その時点で対処しなかった危機感の不足もありましたね」
と反省点も挙げていた。
「スパート」さんの回答に出てきた「24時間サポート」とは、どういうシステムなのか。
「携帯電話をもって中に入るのが一番安全」
J-CASTニュース編集部が「24時間サポート」などのキーワードで検索し、上位に表示された業者に話を聞いた。「安心入居サポート」などを提供しているJBR（ジャパンベストレスキューシステム、本社・名古屋市）で、同社によると同種サービスを15年以上前からスタートしている。
JBRの「不動産領域」担当者は7月1日、「不動産を窓口としてお客様が弊社の商品に加入していただき、月々一定の料金を支払えば『鍵』や『水』などに関するトラブルを回数制限なしで使用できるプランなどがある」と、取材に対し説明した。さらに、
「不動産管理会社や大家さんは、昼間の対応はできるが、夜中や長期休暇に伴い休みに入るため、24時間365日駆けつけサービスを提供している。お客様としても加入すれば、鍵屋などを自分で手配しなくてもいい」などの利点があるという。
夜にトイレに閉じ込められた場合は、入居者と携帯電話で連絡を取りつつ、玄関の鍵開けを行い、続いてトイレの鍵開けを行う。現地の鍵のレスキュー業者にフランチャイズとして加盟してもらっている。
また、JBRの「駆けつけ領域」担当者にも話を聞いたところ、スマホなどを持っていないと「自己解決は難しい」としたうえで、「携帯電話をもって中に入るのが一番安全」と答えた。
では、携帯電話を持ち込んでいなかった場合は、どうすれば良いのか。
「トイレのドアは木製のことが多いため、破片が飛ぶこともあるが、最悪の場合は体当たりで破ってもらうしかないでしょう」
とのことだった。事前の対策としては、ドアノブが「回りにくい」「緩んでいる」といった初期症状が出るため、日ごろから確認して早めに修理することが大切だ、と注意を促した。
（J-CASTニュース編集部 井上祐亮）