快進撃を続けてきたドラッグストア業界が成長の壁に直面している――そんな見方が浮上している。
とりわけ2018年3月期まで28期連続で純利益が過去最高を更新してきた3位のサンドラッグは、ついにその記録が途切れて減益となる見通しで、株価も2018年5月をピークに下落傾向に歯止めがかからない。
-
サンドラッグの行方が注目される（Kentinさん撮影、Wikimedia Commonsより）
「店舗過剰」など業界全体が課題抱える
証券会社の投資評価の格下げを受けた4月9日には約4年ぶりの安値をつけ、反転のきっかけをつかみにくい状況が続いている。
4月8日にリポートを出したのはSMBC日興証券。投資評価を3段階で真ん中の「2（中立）」から最下位の「1（アンダーパフォーム）」に格下げするとともに、目標株価を5300円から2900円に一気に引き下げた。
その理由として、ドラッグストア業界共通の課題として（1）店舗過剰、（2）食品強化や薬価改定による粗利率の低下圧力、（3）人件費上昇――があることに加え、サンドラッグ固有の課題として出店計画の未達、立地効率の低下（肥沃な関東の駅前立地から郊外ロードサイドへのシフト）があることを挙げ、成長の壁がたちはだかる業界の中でも中期的な成長力が劣るとしている。
2019年3月期の出店計画は92店だったが、60店以下にとどまったとみられている。出店計画が未達となることは、積極出店で売上高を増やすことで人件費の伸びを吸収するサンドラッグの「勝利の方程式」が通じにくくなることを意味する。
サンドラッグは採算性を保つために開店4年目に2500万円の経常利益を出せる物件を選んで出店してきたが、賃料をはじめとする諸経費の高騰を受け、2017年10月に基準を2000万円に引き下げた。それでも計画通りに進まないというわけだ。2020年3月期は店舗を開発する人員を増やして出店を強化する方針だが、一方で店舗過剰（出店余地の縮小）という業界共通の課題もあるため、一筋縄ではなさそうだ。