訴えられているのはあくまで学校法人側
今回の提訴をめぐり、ツイッター上ではさまざま意見が上がった。弁護士の山口貴士さんは、「会田誠氏が講師だと事前に告知されており、事前に軽くネットで調べればどんな作風なのかも分かるのだから、自己責任としか言いようがない」と女性を批判。一方、あるユーザーは、「事前に講師の作風を調べておかなかった女性が悪い！って言われてるけど、会田誠の作品を知っててもさすがにこれはキツくないですか......」と報道記事のスクリーンショットを引用したうえで女性を擁護するコメントをした。
一方、東京大大学院の加治屋健司准教授は「大学の対応の問題が大きいと思った」と学校側の姿勢に言及。「ただ、これを機に『事前の警告』の問題が日本でももっと議論されるとよいと思った」としたうえで、「英語ではTrigger Warningsと呼ばれる、この事前の警告は、以前同僚との会話で話題に出て以来、気になっていた」としていた。
ほかにも「確かなのは、この民事訴訟は、個人原告vs学校法人瓜生山学園であって、会田誠ほか講師陣は訴外という事実は念頭に置くべきでしょう」と論じる声や、「弁護士ドットコムでも『講座の運営方法や告知の仕方、その後の対応について責任を追及していく』とある。そこを読み落とすと、たぶん本質から逸れてしまうと思う」と冷静にみる向きもあった。
同大企画広報課の担当者は28日、J-CASTニュース編集部の取材に対し、法人側のコメントとして、「訴状が届いていないのでコメントできない」と答えるにとどめた。