スポーツ用品大手のデサントと、筆頭株主の伊藤忠商事が「大げんか」をしている。
伊藤忠は2019年1月31日、デサント株に対しTOB（株式公開買い付け）を実施し、保有比率を現行の約3割から約4割に引き上げると発表。対するデサントは2月7日、TOBに反対意見を表明し、応募しないよう株主に呼びかけた。日本では珍しい大企業同士の敵対的TOBに発展した格好で、3月14日の買い付け期間までに他の株主がどんな判断を示すのか、注目される。
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株式をめぐる戦いが始まった（イメージ）
「破格」条件で動いた伊藤忠
仕掛けたのは伊藤忠だった。1月31日午前8時半、東京株式市場の取引が始まる前に、TOBの開始方針を開示したのだ。買い付け価格は前日終値（1871円）より929円高い2800円。TOBの場合、直近の株価の2～3割上乗せが「相場」だから、今回の5割上乗せは「破格」の条件といっていい。
強硬手段に出たのは、3つの理由があると伊藤忠は説明する。まずはデサントの経営計画未達だ。2016年5月に発表した3カ年計画で、最終年度に当たる2019年3月期の純利益を100億円にすると掲げたのに、主力の韓国事業の低迷で65億円に下方修正した。次にガバナンスの欠如だ。デサントは2018年8月、ワコールと包括的な業務提携契約を結んだが、伊藤忠から派遣している取締役には事前説明がなかった。最後に、経営陣による株式非公開化計画。2018年11月、デサントの石本雅敏社長から、MBO（経営陣が参加する買収）の実施を検討している連絡を受けたが、デサントが多額の債務を負担するスキームで、企業価値が大幅に低下する――という。経営を立て直すには、株を買い増して、圧力を高めるしかないと考えたのだ。
特に、伊藤忠にとってデサントはスポーツ系の代表的ブランドで、東京五輪も控え、商機をつかみきれないことに、いらだちを強めていったようだ。