これまでの使用例は？
こうした被害者の立場に立つと、「スクールセクハラ」という言葉を使い、定着させることで、その意味するところは範囲が広くなってしまうが、たとえば強姦被害などの声をあげることが難しいケースでも、「スクールセクハラ」として相談しやすくなると考えている。
もっとも、「『セクハラ』より『わいせつ行為』の方が、より悪質だと感じる」という個人の語感や、「わいせつ行為」と報じるメディア（朝日新聞や千葉日報のネット版など）に対しては、「何か注文をつける立場ではない」ともしている。そのうえで、最後に
「『スクールセクハラ』という言葉をもっと多くの人に知ってもらいたいし、一般的な『セクハラ』との違いや、学校で起きる被害の特殊性についても考えてほしい」
と訴えた。
「スクールセクハラ」に関しては、書籍では『スクールセクハラ なぜ教師のわいせつ犯罪は繰り返されるのか』（2014年、池谷孝司、幻冬舎）や、『スクール・セクハラ防止マニュアル』（01年、田中早苗、明石書店）などがこれまでに出版されている。
行政でこの言葉を使っているところもあり、たとえば神奈川県教委は、「STOP！ザ・スクール・セクハラ」という教職員向け資料を2011年に作成しており、現在もホームページで公開している。