国内映画大手の東宝の株価が好調だ。2019年1月18日には一時4200円近くまで上昇、その後はやや下げているとはいえ、4100円前後のラインを推移している。
15日取引終了後に発表された2018年3～11月期連結決算の内容、同時に公表された自社株買いなどの株主優遇策が評価された。東宝の株式は経営の先行きなどを高く評価する年明け直後の野村証券のリポートによって昨年来高値をつけたが、その高水準を維持し、さらに高値をうかがう展開になっている。
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他社の「ボヘミアン・ラプソディ」も...
まずは東宝の2018年3～11月期連結決算の内容を確認しておこう。売上高は前年同期比1.0％減の1884億円、営業利益は10.9％減の355億円、経常利益は10.2％減の368億円、純利益は15.6％減の238億円だった。これだけ見るとやや減収、2桁減益ということで良い内容とは言えない。
ただ、前年同期には2016年に公開した映画「君の名は。」のDVD販売が業績に貢献しており、今走っている期にはその反動減が特に利益の重しになっている。売上高がやや減収で済んでいるのは映画「劇場版コード・ブルー」などが好調だったことが反映しているほか、他社配給ながら伝説のバンド「クイーン」を描いた大ヒット洋画「ボヘミアン・ラプソディ」が映画館収入を底上げしていることが寄与している。一方、12月～2月の第4四半期に、木村拓哉さん主演の邦画「マスカレード・ホテル」（1月18日公開）の興業収入が期待できることも株価を下支えしている。
決算以外の1月15日の東宝の発表で投資家の関心を呼び寄せたのが、株主還元策だ。「2019年2月期は意外と良さそうだ」ということで年間配当金を前期と同じ45円とし、従来予想から10円引き上げた。さらに、発行済み株式総数の0.11％にあたる20万株、また10億円を上限とする自社株買いを実施すると発表したことが好感され、東宝の株価を押し上げる要因となった。野村証券の担当アナリスト、長尾佳尚氏は2018年3～11月期連結決算などを受けた1月15日付のリポートで「映画事業を中心に業績は好調で、増配及び自己株式取得もポジティブ」と高く評価した。