日銀の年明けは憂鬱なものになったようだ。年末年始の株価の世界的な乱高下、円高の急進、そして金利の低下と、大規模金融緩和からの「出口」を慎重に探り始めた思惑に冷水を浴びせる事態が続いているのだ。
黒田東彦総裁が2018年12月の金融政策決定会合後の記者会見で「日本経済は海外の動向を中心に下振れリスクが大きい」と厳しい表情で語ったように、2019年の金融政策のかじ取りは不透明感が漂う。
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アップル・ショックで波乱の幕開け
年末年始の金融市場は大荒れだった。株は、2018年10月初旬にそろって年初来高値を付けた米ダウ工業株30種平均（2万6951ドル）と日経平均（2万4448円）が年末にかけて急落し、12月26日にはそれぞれ2万1712ドルと1万8948円の年初来安値を記録。その後、やや持ち直し、ダウは2万3000ドル台、日経平均は2万円台を回復している。とにかく、1日の値動きが1000ドル、1000円を超える日もあるという荒っぽさが際立つ。
外為市場の動きも激しく、円ドル相場は年明け1月3日に一時1ドル＝104円台と約9カ月ぶりの円高水準に跳ね上がった。
この間の相場の混乱、なかでも年明けの動きは、米アップルが2018年10～12月期の売上高予想を、当初より5～10%低い840億ドル（約9兆1600億円）に減額修正した「アップル・ショック」が効き、年末年始で市場参加者が少なかったところに、一方向に流れやすいAI（人工頭脳）による売買指示が相場の振れ幅を拡大したと解説される。
ただ、根底には米中貿易戦争拡大の実体経済への影響が本格化し、世界経済全体が変調をきたす懸念があるのは、黒田総裁の言を待つまでもない。
こうした流れは、日銀には困ったことだ。