2018年の東証１部の年間売買代金は約740兆円と、リーマン・ショック前の2007年（約735兆円）を抜き、11年ぶりに過去最高を更新した（時間外での相対取引＜ToSTNeT＞を含む）。
売買は活況だったが、米国発のニュースを手がかりにして外国人投資家は売りに回り、日経平均株価は7年ぶりの下落。2019年も年初から「アップル・ショック」で大幅安となるなど、波乱含みのスタートを切った。果たしてこれからの相場はどうなる？
-
画像はイメージ
1年前は「26年ぶりの高値」で沸いていたが
日経平均株価、741円高の2万3506円で26年ぶりの高値――。実はこれは、2018年の大発会の風景だ。幸先良いスタートを切り、1月には一時、2万4000円台に乗せる場面もあった。
簡単に振り返ると、その後は徐々に売り圧力が強まり、2月6日に1071円安の大暴落。3月下旬には2万1000円を割り込むなど停滞した。春から夏にかけては、2万2000円台でもみあう展開が続く。9月下旬に再び2万4000円を超え、「年末にかけて上昇基調が続く」との見通しも増えてきた。だが10月に入ると売り注文がかさみ、12月25日は1010円安と再び1000円を超える下げ幅。終わってみれば2万14円と年間で12％下落した。
下落相場を主導したのは、外国人投資家だ。東京証券取引所が2019年1月9日に発表した2018年の投資家別株式売買状況（全市場合計）によると、外国人投資家の売り越し額は5兆7448億円と、米市場の株価が暴落した「ブラックマンデー（暗黒の月曜日）」があった1987年（7兆1927億円）に次ぐ大きさだった。2017年は7532億円の買い越しだったから、1年でコロッと変わったことが分かる。
「11年前」との気になる共通点
1000円超下落した日の前日は、米株価が大きく下落しており、いずれも米国が震源だった。米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げペースを速めるのではないか、といった観測や、トランプ米大統領に政権運営能力がないのではないか、といった懸念が台頭したことによる。世界最大の経済大国が変調をきたせば、日本にも少なからず影響が及ぶ。日本株は格好の売りの標的にされた。
年が明けた2019年の大発会も、米アップルの業績予想下方修正を受けた米株安が響き、452円安の1万9561円と散々のスタート。その後はFRBのパウエル議長が利上げ停止を示唆し、株価は大幅に上昇するなど、めまぐるしい展開となっている。
気になるのは売買代金だ。前回のピークだった2007年は、株価も一時1万8000円台と2000年代初頭のITバブル以来の高値をつけていた。ところがリーマン・ショックがあった翌2008年の売買代金は568兆円と2割以上減少し、日経平均株価も7000円台と半分以下の水準になった。2012年には306兆円まで減少、株価も8000円台と、低迷が続いた。
高値圏で売買代金が膨らんだ、というのが2007年と2018年の共通点。翌年の値動きや売買代金が同じ傾向なら、2019年は下落ということになるが、果たして――。