2018年の東証１部の年間売買代金は約740兆円と、リーマン・ショック前の2007年（約735兆円）を抜き、11年ぶりに過去最高を更新した（時間外での相対取引＜ToSTNeT＞を含む）。
売買は活況だったが、米国発のニュースを手がかりにして外国人投資家は売りに回り、日経平均株価は7年ぶりの下落。2019年も年初から「アップル・ショック」で大幅安となるなど、波乱含みのスタートを切った。果たしてこれからの相場はどうなる？
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1年前は「26年ぶりの高値」で沸いていたが
日経平均株価、741円高の2万3506円で26年ぶりの高値――。実はこれは、2018年の大発会の風景だ。幸先良いスタートを切り、1月には一時、2万4000円台に乗せる場面もあった。
簡単に振り返ると、その後は徐々に売り圧力が強まり、2月6日に1071円安の大暴落。3月下旬には2万1000円を割り込むなど停滞した。春から夏にかけては、2万2000円台でもみあう展開が続く。9月下旬に再び2万4000円を超え、「年末にかけて上昇基調が続く」との見通しも増えてきた。だが10月に入ると売り注文がかさみ、12月25日は1010円安と再び1000円を超える下げ幅。終わってみれば2万14円と年間で12％下落した。
下落相場を主導したのは、外国人投資家だ。東京証券取引所が2019年1月9日に発表した2018年の投資家別株式売買状況（全市場合計）によると、外国人投資家の売り越し額は5兆7448億円と、米市場の株価が暴落した「ブラックマンデー（暗黒の月曜日）」があった1987年（7兆1927億円）に次ぐ大きさだった。2017年は7532億円の買い越しだったから、1年でコロッと変わったことが分かる。