「史上最大」と、鳴り物入りで株式を新規上場（IPO）した通信大手のソフトバンクの株価が冴えず、個人投資家らから不評を買っている。
過去の事例から、有名企業が新規上場する場合、初値が公募価格を上回るケースは少なくない。ところが、2018年12月19日にソフトバンク株が東京証券取引所第1部に上場すると、1株1500円の公募価格に対して、初値は1463円。終値はさらに下落して公募価格と比べて14.5％も低い1282円の低調なスタートとなった。
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ソフトバンクグループの孫正義社長
「いつ売ったらいいか教えてくれ」
新規上場の祝福ムードが吹き飛んだ。ツイッターや株式投資のまとめサイトなどに寄せられた個人投資家らの声は、
「docomoやauと比べて通信の脆弱性とか、指摘されていたからな。直前に通信障害起こしたし、まあ妥当じゃね」
「マネー誌で『買い』って書いてあったじゃん。耳障りのいいことばかり言いやがって」
「やっぱな。むしろ、これから買いだろw」
「もういい。いつ売ったらいいか教えてくれ」
などと、もう「売ること」を検討する声も少なくなく、個人投資家にとっては胃が痛むコメントばかりが目につく。
その一方で、
「配当性向を高めて、個人に買ってもらおうとしたんだな。でも、利益が減れば配当額も減る。将来像を見せてくれないと。現状では株価はまだ下がるな」
「IPOに応じれば、ほぼ確実に儲かると安易に考えてた人が孫さんに損させられたわけw。しかし、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）を見ると、やっぱ（公募価格の1500円）高すぎでしょ。そこに地合いの悪さが加わっては買えないな」
と、冷静に分析する個人投資家も少なくない。
ソフトバンクの宮内謙社長は上場当日、公開価格について「配当性向85％、配当利回り5％をきちんと示すことが重要という引き受け証券会社のアドバイスを受けて（1500円）設定した」と説明した。