東京大学地震研究所教授で政府の地震調査委員会委員長を務める平田直氏（左）と、J-CASTニュース名誉編集長の山里亮太（南海キャンディーズ）
こんにちは。J-CASTニュース名誉編集長の山里亮太です。
2018年最後の企画「首都直下地震」では、東京大学地震研究所教授で政府の地震調査委員会委員長を務める平田直（なおし）さんにお話を聞いています。
前回の取材（山里亮太編集長、首都直下地震を考える 「日本に安全なところはない」）で、東大がある東京都文京区で30年以内に震度6弱以上の地震に見舞われる確率は「26％」で、日本で30年以内に交通事故にあってけがをする確率よりも高いと聞きました。正直、びっくりでした。数字を出されるとぐっと緊張感が増します。
今回のテーマは「首都直下地震」です。今、東京に巨大地震が来たらどんな被害が出るのか――。そのあたりを聞いていきます。
東北の1000分の1のエネルギーでこの被害
山里： やっぱり読者の皆さんも僕も気になるのが、首都直下地震です。（「全国地震動予測地図」を見ながら）首都圏、真っ赤ですよね。今東京に地震が来たら、被害ってどれくらいなんですか。
平田： 大変なものです。内閣府の中央防災会議が公表していますが、その説明前に、これまで起きた地震のことを復習しましょう。2016年の熊本地震は大きさがマグニチュード（M）7.3で、約260名の方が亡くなっているんですね。そのうち直接亡くなった方は50名ですが、避難所などで病気が悪化した方、災害関連死と呼ばれる方が200名、全部で250～260名が亡くなっている。8000棟以上の家屋が全壊し、家が被害を受けているのが10数万あったのでピーク時で18万人が避難しました。
阪神・淡路大震災のときは6400人以上の方が亡くなり、10万棟が全壊しました。大変な被害です。ただし、地震そのもの大きさは、どちらもM7.3です。神戸などの大都市を地震が襲うと非常に大きい災害になるのです。
山里： じゃあ、もしこの規模の地震が首都圏で起こったら......？