ラジオの聴取率調査週間が、2018年12月10日から始まった。ラジオではテレビのようにリアルタイムの計測ではなく、2か月に1回、1週間（首都圏の場合）にわたって行われる。調査期間が限られているため、対象地域のAM・FM各局は「スペシャルウィーク」などと題して、通常よりも豪華なゲストやプレゼントを用意して、リスナーへの売り込みを行うのが通例だ。
しかし、長らく首都圏のラジオ首位をキープしてきたTBSラジオが、今回から「スペシャルウィーク」の名称と、その期間の特別編成やプレゼントを取りやめた。この方向転換、吉と出るか凶と出るか――。
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17年4か月連続で聴取率トップ
ラジオの聴取率調査は、首都圏ではビデオリサーチが1990年から実施。東京駅を中心とする半径35キロ圏内をエリアに、12～69歳の男女3000人を対象に、1週間分の日記式調査で行われている。偶数月に1週間ずつ、年6回のペースだ。
首都圏ではここ最近、TBSラジオがトップで、J-WAVE、ニッポン放送が追う状況が続いている。そんな中ながら、TBSラジオがみずから「脱聴取率争い」を打ち出した。三村孝成社長は2018年11月28日の会見で、これから「スペシャルウィーク」の名称は使わないと明言している。
発表資料によると、10月期の調査結果は0.9％となり、01年8月から104期（17年4か月）連続となる首位を達成した。しかしながら、対象全局の聴取率を合算した「SIU （セット・イン・ユース）」は、5期連続で5.2％と低迷。聴取率争いが媒体価値の向上に結び付いていないとし、今後はリアルタイムでリスナー数がわかる、ネット配信の「radiko（ラジコ）」のデータを指標として参照するとしている。
TBSラジオにとっては、17年をもってプロ野球ナイター中継を終了したことに次ぐ、大きな変化となる。ただ、タイミングが間に合わなかったのか、今週の各番組は、普段はパーソナリティーのみで進行されるのにゲストが招かれたり、いつも録音なのに生放送になったりなど、そこかしこにスペシャルウィークの名残がある。方針転換の影響が出るのは、もう少し先になりそうだ。