このままでは「21世紀のE電」に
こうした名称の公募は、幅広いアイデアを集めるとともに、ユーザーに選考プロセスへ参加してもらうことで、対象への親近感を高めることが、多くの場合狙いとされる。だが、そこで集まった「民意」を無視してしまうと、かえって反発を招くという側面も存在する。
その好例が、JR東日本が31年前に犯した「E電」の失敗だ。SNSなどでも、すでに多くの人が、今回の一件との共通点を指摘している。
1987年、JR東は民営化にあたり、首都圏を走る電車について、当時の愛称だった「国電」に代わる名称を公募した。当時の新聞報道によれば、1位は「民電」（5031票）、2位は「首都電」（2863票）、3位は「東鉄」（2538票）。一般の支持は「民電」、社内では「首都電」派が多かったが、審査員の意向もあり、20位だった「E電」（390票）が急遽採用に。ところが「愛着がわかない」「だれも使わない」などと批判が殺到、まったく定着しないまま事実上の死語となった。
ネット社会となった近年でも、企業などが行った投票企画が、「結果ありきではないか」と批判を受け、炎上するケースは後を絶たない。今回の署名運動は、「高輪ゲートウェイ」に対して改めて「民意」を問う構図だ。
最後に、E電発表時の朝日新聞（1987年5月14日付朝刊）から、作家・嵐山光三郎さんのコメントを引用する。
「（E電は）直感で言えば、定着しないと思いますよ。（中略）言葉というものは上からはやらそうたって、はやるものではありません。JRもふだん、自分たちが使っている言葉を使い、その言葉が持っている生命力にまかせた方が良かったのじゃないかな」