本業の「RIZAP」自体は堅調、巻き返しなるか
グループ会社の経営不振を受けて、RIZAPは従来5.73円を見込んでいた期末配当を見送り、年間無配とすることを決めた。瀬戸社長は2018年4月から1年間、役員報酬の全額を自主返上する。その後も連結営業利益が、今回の下方修正前の予想である230億円を超えるまで報酬返上を続けるとしている。今後は新規M&Aを原則凍結し、不採算事業の縮小や撤退、売却も検討する。
一方、フィットネスジムを中心とした本業のRIZAP事業は堅調で、どのように他の事業と相乗効果を上げるかが課題となる。カギを握るのが、カルビーを最高経営責任者（CEO）として立て直し、2018年6月、RIZAPに最高執行責任者（COO）として迎えられたナンバー2・松本晃氏の手腕だ。松本氏は10月、COOから「構造改革担当」に担務変更し、いよいよ経営改革に本腰を入れる。
M&Aは中期経営計画で、2021年3月期に連結売上収益（売上高）3000億円、営業利益350億円と掲げている。今度は結果にコミットできるか、注目だ。