「ブルーマンデー」（ゆううつな月曜日）という言葉がある。週末が終わり、今日から仕事漬けの一週間が始まるという月曜朝、中高年男性の自殺が集中するというショッキングな研究論文が発表された。
しかも、1970年代から2014年までに自殺した約90万人の死亡時刻を調べると、バブル崩壊で日本経済が悪化した1990年代後半以降に顕著な傾向で、それ以前の好景気の時代にはみられないという。働き盛りがなぜ月曜早朝に死ななければならないのか。J-CASTニュース編集部は研究者に聞いた。
-
自殺は月曜の早朝が危ない（写真はイメージです） -
1995年以降の男性の自殺の時間帯。月曜朝にピークがあるのがわかる（上田路子さん提供） -
1995年を境にした中高年男性の自殺の時間帯の比較 -
失業率と早朝の自殺の割合のグラフ。男性は失業率が悪化すると増えるが女性は関連がない
バブル崩壊後から「ブルーマンデー」が始まった
この論文は、早稲田大学と大阪大学の研究グループが2018年9月17日付の国際精神医学誌「Journal of Affective Disorders」（オンライン版）に発表した。
それによると、研究グループは、1974年から2014年までの41年間に自殺した20歳以上の日本人のうち、死亡日時が記録されている87万3268人について、死亡時刻と曜日を男女別・年齢別に集計した。データは、厚生労働省人口動態調査の死亡者の医師診断書を使った。診断書には死因（自殺・事故死・病死など）のほか、自殺の方法（首つり・飛び込みなど）や死亡日時などが記されている。
約87万人の自殺者を、バブルが崩壊して日本経済がどん底になった1995年を境に、1974年～1994年（前期）と1995年～2014年（後期）に分けて分析した。前期はバブル景気の時期を含む経済が上昇カーブを描いた時期、後期は一転して景気が悪化していった時期だ。
「分析した結果、私たちもまったく予想もしなかった結果が出たのです」と、取材に応じた上田路子・早稲田大学准教授（公共政策）が語る。