「本当にお金と時間に余裕がある人しか無理」
加藤さんの主張はツイッター上で賛否両論。賛成派の声は、
「その通り！加藤さん でもそのボランティア精神が日本人には理解出来ないんだよ。ボランティア文化がないから。だからまずは文句しか出ない」
「ボランティアは無償奉仕。オリンピックに参加したい人が参加するモノ。強制労働というわけではないのだから」
といったものだ。一方の否定派からは、
「東京か東京周辺の人間で経済的に恵まれている人間しかオリンピックに関われない、と思いませんか。お金が欲しい、とは違う」
「ボランティアだろうと、滞在費と交通費は出さなきゃダメじゃないの？ 五輪期間は通常どの国でもホテルが値上がりするんだから、本当にお金と時間に余裕がある人しか無理」
などといった声があがった。
「ブラック」批判については、国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ副会長も12日、来日時の会見で「ボランティアはボランティアだ。やりたくなければ申し込まなければいい」と発言したことを、日本テレビ（ウェブ版）などが報じている。
笹川スポーツ財団では、スポーツボランティアに関する意識調査を実施し、11日に結果を発表した。回答者20～60代1000人のうち、東京五輪ボランティアを「ぜひ行いたい」としたのは7.2％、「できれば行いたい」は15.9％で、合わせて23.1％。およそ4人に1人の割合で参加意欲があることになる。逆に「あまり行いたくない」は17.2％、「まったく行いたくない」は42.9％で、合わせて60.1％という結果になった（残り16.8％は「わからない」）。
都は東京五輪・パラリンピックボランティアの第1回説明会を8月31日に開催し、募集250人のところ約230人が参加した。都公式サイトによると、11月までに全10回程度を予定しており、応募にあたっての疑問や不安を解消していくという。