素材メーカー大手が、自動車部品メーカーを次々と買収している。
国内のみならず、世界の大手自動車メーカーが電気自動車（EV）や自動運転車などの次世代カーの開発に余念がない。その動きを見越して、素材メーカーが自動車分野でのバリューチェーンの「上流」を目指しているわけだ。なかでも、注目は旭化成。株価も好調に推移している。
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素材メーカー、M&Aで自動車部品事業を強化（写真はイメージ）
参入障壁高い欧州市場、M&Aで突破口開く
世界中の大手自動車メーカーの「EVシフト」で必要な部品や素材は変わる。すでにリチウムイオン電池やモーター関連の部材は世界的に活況を呈している。今のうちに、これらの市場を押さえることは将来の成長を左右する。次世代カーに携わるメーカーのすそ野は広く、これからが「本番」の成長著しい事業分野だ。
それだけに、帝人や東レ、三井化学、三菱ケミカルホールディングスといった素材メーカーが続々とM&A（企業合併と買収）を仕掛けて、「クルマ」に打って出ている。
三菱ケミカルは2017年10月、自動車向け炭素繊維強化プラスチック部品製造のイタリア、C.P.C.に資本参加。顧客には、英マクラーレン、伊フェラーリ、独ポルシェなどの名だたるメーカーが並ぶ。三井化学は独BMWや英ベントレーとマクラーレン、伊フェラーリなどとバンパーなどを開発、金型の設計・製造などを手掛けるアークを18年1月に買収した。
東レは7月にオランダの炭素繊維加工大手、テンカーテ・アドバンスト・コンポジット・ホールディングスを、また帝人グループは2018年8月に複合材などのポルトガル、イナパル・プラスティコ、内装材の独ジーグラーを買収した。
素材メーカーが欧州企業に秋波を送る背景には、ワケがある。欧州の自動車メーカーはドイツをはじめ、伝統的に「地場」を重視。研究・開発も、国内の大学との連携が強い。そのため、日本からの「参入」には低くない障壁があるとされる。
その一方、排気ガス規制などで次世代カーの導入に積極的で、世界最大手の独フォルクスワーゲン（VW）をはじめ、有力メーカーがひしめく欧州市場を重視しており、その突破口としてM&A戦略を強化している。