夏の暑さは景気にプラスというのが一般的なテーゼだが、異例の猛暑が消費を冷やす懸念が膨らんでいる。内閣府が2018年8月10日発表した4～6月期の国内総生産（GDP、季節調整値）の速報値は、物価変動の影響を除いた実質で前期比0.5％増（年率換算で1.9％増）と、2四半期ぶりにプラスとなったのは、GDPの約6割を占める個人消費が0.7％伸びたのが大きな支えだったが、ここにきて「暑すぎ」のマイナスを指摘する声が強まっている。
4～6月期のGDPは、内需が2.4％増えたのに対して外需が0.5％マイナスだった。このところ輸出頼みと言われていたが、4～6月期は内需がけん引した。要因は、まず所得の増で、雇用者報酬は前期比で実質1.9％増と約15年ぶりの高い伸びを見せている。これに、前期が寒波の影響による野菜価格高騰で他に使えるお金が減ったことなどが響いて個人消費は0.2％減だったが、4～6月期はそうした要因が解消されたところに、全国的に梅雨明けが早く外出が増え、夏物商戦が活発になったことが消費を押し上げた。
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暑すぎて消費はマイナスに…？
「気温が1度上がると販売量が2.5％増」という定説
そして7～9月期もこれまで、この勢いで消費は好調を持続するとの見立てが多く、民間シンクタンク13社平均で、7～9月期GDPは年率1.4％増となっていた。
ただ、ここにきて、猛暑のマイナス面を示す兆候が出始めている。
第1に、暑さによる野菜の生育不良。あるスーパーは「関東の不作を補うため遠距離輸送で値段を上げた」という。必需品である野菜などの値上がりは、他の消費支出の切り詰めを招くおそれがある。
第2は外出を手控える動きだ。百貨店や外食などは「来客数が減った」との声がある。プールやレジャー施設は「猛暑日（35度以上）になると客足が鈍る」（都内の屋外プール）といった影響が出ている。
物販では、「相変わらずエアコンが絶好調」（都内の量販店）のほか、氷菓メーカーでは一部人気商品の製造が追いつかずに販売を休止するという、うれしい悲鳴も聞こえる。ただ、例えばビールは夏場に気温が1度上がると販売量が2.5％増えるといった「定説」があるが、7月は前半が好調だったのに、後半は販売が減少し、業界では「気温36、37度が限界で、それを超えるとマイナスの影響が出る」との新しい「定説」が生まれつつあるようだ。
実際、内閣府の7月の景気ウオッチャー調査（8月8日発表）でも、現状の景況感を示す指数（季節調整値）は2か月ぶりに悪化し、2016年9月以来の低水準になった。暑さを嫌い、外出を控える人が増え、小売りやレジャー企業が客足の減少を懸念したのが主因と分析している。