開国をめざした日本に、＜歴史＞は四つの国家像を示していたというのが、私の見立てなのだが、その第一が、つまりは現実に史実として私たちの前にあらわれている近代日本史である。後発の帝国主義的国家であったわけだが、この選択が正しかったか否かなどは論じたとて意味はない。
幕末から開国への道筋をみれば、指導層を形成した薩摩や長州の士族たちは、この選択しかなかったであろう。なかんずく開国を要求する欧米の帝国主義国と武力衝突を避けて和親の方向で、国際社会に出ていこうとしていたわけだから、先進帝国主義から思想、哲学、政治制度を真似することにより一等国を目ざしたのはわからないわけではない。富国強兵はまさにその心理から生みだされた語であった。
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ノンフィクション作家の保阪正康さん -
外務卿（外相）を務めた副島種臣。マリア・ルス号事件では清国人奴隷の解放を命じた
輸送船に乗っていた清国人奴隷を解放
明治4年11月に岩倉使節団の名のもとに、全権大使岩倉具視、副使木戸孝允、大久保利通、伊藤博文ら48人と留学生を交えての100名を超える一行は、アメリカやヨーロッパを見て回り、近代国家の現実社会を確認してきた。600日を超える日程で、日本の新政府の指導者たちが理解したのは、日本が目ざす国家像はまさに欧米に負けないほどの大国になることだった。
私のいう第一の道は、まさにそれを現実化したのである。
しかしその一方で、第二の道（帝国主義的国家の選択は同じだが、植民地解放や被圧迫民族の側に立つ道義国家）の選択はありえたのだろうか。私はありえたと思う。一例をあげれば明治5年の「マリア・ルス号」事件をあげればわかりやすいだろう。このルス号は、ペルー船籍の輸送船で、中国人（そのころは清国人）231人を奴隷として買い、それぞれの買い主に送り届けようとしていた。ところが台風にあい、横浜港に退避してきた。そのうちの一人がこの船から脱出して、イギリス公使館に逃げこんだのである。イギリス公使ハリ・B・バークスはこの脱出事件を日本政府にとりついだ。すると外交を担っていた副島種臣は、奴隷を解放しなければ横浜から出港させないと命じる。ペルー船の抗議にも委細かまわず、清国人奴隷は解放され、清国に帰された。
この件は国際的にも問題になり、ペルーと日本が仲裁を依頼した形で明治6年にロシアのサンペテルブルグで国際仲裁裁判が行われる。日本の言い方は認められたが、ペルーの側に立ったイギリス人弁護士は、「日本にも人身売買はあるではないか」と発言している。これはどのことを指すのだろうと考えたあげくに、日本政府は娼妓の前借金をさすと判断して娼妓解放令を発している。