若い世代の社員の転職志向が強まっている。若手・中堅層で「2年以内に離職」を考える人の割合が、前年より7ポイント増の37％に及んだ調査結果や、新入社員で「そのうち転職したい」と答える割合が過去最多となる結果も公表されている。
こうした結果が報じられると、ツイッターでは若者の転職を応援したり、逆に慎重な行動を促したりと様々な反応が見られた。
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「そのうち転職したい」と答えた新入社員が過去最多に
「比較的短期での転職を厭わない価値観」
デロイトトーマツ・グループは2018年5月21日、「ミレニアル世代の意識に関する調査結果」（日本語版）を発表した。一般的に「ミレニアル世代」の年代幅に厳密な定義はないが、同社では1983年から94年に生まれた世代と位置付けている。概ね23～35歳の人たちだ。米英や韓国、ブラジルなど世界36か国の計約1万人（日本429人＜補正後337人＞）、主に民間大企業でフルタイム勤務の男女から回答を得た。調査実施は17年11月から18年1月。
「現在の会社で勤務を続けると見込む期間」に関する日本国内の回答は、「2年以内」が37％となり、「5年以上」（30％）を初めて上回った（初回調査は2016年）。「2年以内」は、16年28％、17年30％と推移していたが、今回18年は一気に7ポイント増えた。一方、「5年以上」は16年33％、17年32％で、18年も2ポイント・マイナスとなり微減傾向が続いている。世界全体（18年）では「2年以内」（43％）、「5年以上」（28％）だった。
18年の国内調査をさらに詳しくみると、「6か月以内」が11％いる一方、「離職見込みなし」は14％だった。また、「2年～5年」は21％だった。
こうした傾向について、デロイトトーマツでは
「日本のミレニアル世代は世界の同世代と同様に、比較的短期での転職を厭わない価値観を有していることが示されました」
「同世代の人材の定着化は、世界・日本企業共通の課題となってきています」
と分析している。