賃貸不動産オーナー向け経営情報誌「月刊 家主と地主」が新聞の1面下に出した広告にインパクトがあると、ツイッター上で話題になっている。
「何が起きるかわからない 衝撃の 入居者トラブル」。日本経済新聞の2018年4月15日付日曜版朝刊のトップ記事から下を見ると、こんな5月号の広告タイトルが目に飛び込んでくる。
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注目を集めた新聞広告（4月15日付日経朝刊から）
「空室のはずなのに愛知県警から自殺発生の連絡」
続いて、その下に記事の内容を示す小見出しが次のように並ぶ。
「入居者が大阪女児誘拐の容疑者でマンション騒然」
「空室のはずなのに愛知県警から自殺発生の連絡」
「集合ポストに排泄物をばらまく異常行動の入居者」
情報誌を出す全国賃貸住宅新聞社のこの広告は、朝日新聞の16日付朝刊1面にも載っている。ツイッター上で、同日に写真付きで紹介されると、大きな反響を呼んだ。「きょうみぶかすぎる!!!」「めっちゃ気になるわｗ」「かなり闇が深そう」などと書き込まれ、その内容に注目が集まっている。
そこで、J-CASTニュース編集部では、全国賃貸住宅新聞社に問い合わせ、在庫があるという東京都中央区内の丸善日本橋店で4月13日発売の5月号を購入した。
5月号は、「明日は我が身 賃貸経営に激震」というタイトルで10ページにわたって特集が組まれており、その中に注目の記事があった。
大阪女児誘拐の記事では、大阪府内のマンションに住む夫婦が、女児を見つける費用などとして親から約7000万円をだまし取ったとして、2008年に警察官8人が部屋に踏み込んだときの様子を紹介した。新聞やテレビが取材に来る騒ぎになって、このマンションのオーナーは困惑した。