「部活でなく、授業を減らせばいい」――。部活動の「週休2日制」をめぐる持論を展開した日刊スポーツ（ウェブ版）の記者コラムが、インターネット上で注目を集めている。
筆者は同紙の野球担当記者。コラムは、中高の部活動に週2日の休養日を設けるというガイドライン案がスポーツ庁の有識者会議でまとまったことについて、「改革のメスを入れるべき点が、そもそも間違っている」などと訴えた内容だ。
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スポーツ紙コラムで議論（写真はイメージ）
「投手の球数制限など、先に語るべきテーマがあるはず」
部活動の休養日は、スポーツ庁が制作を進めている「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」に含まれる見込みだ。報道などによれば、いわゆる「ブラック部活」問題に代表される教師の「働き方改革」、またスポーツ科学に基いた生徒のけが防止などが目的とされている。以前は基準の対象は中学のみとされていたが、2018年2月23日の有識者会議で、高校も対象に含んだ案がまとまった。
こうした動きを批判的に取り上げたのが、日刊スポーツ（ウェブ版）が27日に配信した記者コラム「順番を間違ってないか、公立高の部活週休2日に疑問」だ。
このコラムでは、冒頭から「スポーツ庁がトップダウンで決めたことで、公立高校の部活は、運営の変更を余儀なくされる」などと苦言。続けて、
「これって、権力の乱暴な使い方ではないか。子供たちの1度きりの青春に、大人が大人の都合で邪魔をしないでほしい」
とも書いている。
コラム中には、「何が悪いって、教員の働き方改革を最優先して、子供たちの気持ちを後回しにしていることだ」との記述も。高校野球を念頭に置いているのか、けが防止のためには「投手の球数制限など、先に語るべきテーマがあるはずだ」とも訴えていた。
さらに筆者は、部活に休養日を設けるというルールはチームや部が自主的に作ればよいとして、スポーツ庁が一律で押し付けることは「おかしい」と指摘。最終的には、教員の働き方改革と部活動の関係について、
「（教員が）多忙でどうしようもないならば、部活でなく、授業を減らせばいい。学業指導は学習塾にかなりの部分を依存している現状で、仮に授業時間が3分の2になって、勉強ができなくなって困る生徒は、果たして、どれほどいるのだろう」
との持論を展開。「改革のメスを入れるべき点が、そもそも間違っている」とコラムを結んでいる。