メダル39個のノルウェー、報奨金がない
清水氏は「ビビット」で、「（報奨金は）モチベーションになると思いますが、一過性の出し方が果たして正しいのか」と、支給の仕方についても持論。「額を調整し、継続して出していくとか、国などの出し方としては、たとえば（競技団体は）事業計画がしっかりしていれば銀行から金利なし・無担保で借り入れられるようにするとか、全体像を作ること。人生設計を含めて国や連盟がサポートしていくやり方は今までないと思います」と、長い目で見た支援の重要性を訴えた。
他国との比較では、朝日新聞22日夕刊が事例を紹介した。米国は金メダルが3万7500ドル（約403万円）、銀2万2500ドル（約242万円）、銅1万5000ドル（約161万円）と、JOCと大きな差はない。一方、冬季スポーツが盛んで平昌五輪は国別最多39個のメダル（金14・銀14・銅11）を獲得したノルウェーは、報奨金がないという。ただ、「自らの運動能力を高めるための資金」として1万2000ユーロ（約159万円）が付与されるとしている。
「ビビット」では、フリーアナウンサーの堀尾正明氏（NHKアナ時代はスポーツ番組を主に担当）が「ここまで国によって違うと、IOC（国際オリンピック委員会）が報奨金制度をつくれば、不公平性がなくなるのでは」と提言。清水氏は「その発想はありませんでした。定まった機関が中心になって出していくのは正しいと思います」と反応していた。