キヤノンの決算が良い。2018年1月30日発表の17年12月期（17年度）連結決算（米国会計基準）は、純利益が前の期比61％増の2419億円となり、18年12月期（18年度）も2期連続の増収増益を見込む。だが、分野別にみると、キヤノンの強さと弱さが交錯し、先行き安泰とまでは言えないようだ。
2017年度の売上高は前年度比19.9％増の4兆800億円、営業利益が44.8％増の3315億円、純利益が60.6％増の2419億円だった。最終増益は3期ぶりだ。
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インスタ映えブームが追い風（画像はイメージ）
「インスタ映え」ブームを追い風に
2018年度も、売上高が過去2番目の水準となる5.4％増の4兆3000億円、営業利益は26.7％増の4200億円、純利益は15.7％増の2800億円と予想している。
1月30日の記者会見で田中稔三副社長は、2018年度の増収増益の前提について「現行事業を充実させ、新規事業を拡大する方針の土台が17年度にできた。それを確固たるものにするのが今年の課題だ」と述べた。
田中副社長が語る「土台」の中身を細かく見ると、2017年度の業績を引っ張ったのは、なんといっても不振を脱した複合機などの「オフィス事業」と、デジタルカメラなどの「イメージングシステム事業」だ。かつて売上高に占める割合が合計9割に達した両事業は、17年度でもなお75％を占め、営業利益も8割を稼ぎだしている。17年度のオフィス事業は売上高が前年度比3.2％増の１兆8659億円、営業利益が6.6％増の1806億円、イメージング事業は売上高が3.7％増の１兆1362億円、営業利は21.8％増の1759億円とそろって好調。
複合機はカラープリンターのラインアップ拡充などが奏功し、販売台数を伸ばした。デジカメは、「インスタ映え」ブームを追い風に2017年の市場全体が5年ぶりに前年比プラスに転換する中、同社もミラーレスの販売好調などが効いた。