パソコン（PC）やスマートフォン（スマホ）に使われる中央演算処理装置（CPU）で、主要半導体メーカーの製品に脆弱性が見つかった問題は、今も尾を引いている。
半導体大手の米インテルが、脆弱性に対応するための修正プログラム（パッチ）を配布したのだが、これ自体に不具合があることが発覚。インテルが慌てて使用中止を呼びかけるなど、ドタバタ劇を演じた。
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インテルのチップ
予期せぬ再起動多発で「修正版の修正版」を準備
発端は、米グーグルが2018年1月3日付のセキュリティーブログで、インテルや米AMD、英アームといった大手メーカー製のCPUに脆弱性があると指摘したことだった。「メルトダウン」「スペクター」と名付けられ、これらを突かれるとパスワードや機密情報が漏えいする恐れがある。
インテルはすぐに、脆弱性に対応する修正パッチの開発、配布に動いた。だが最初からつまずいた。パッチ使用で機器の処理速度が遅くなるとの報告が出たのだ。ロイター通信は1月9日、米マイクロソフトが、特にインテル製品を搭載したシステムで、パッチにより機能が目立って低下している点を指摘したと報じた。同日、インテルは公式サイトで説明。同社の評価テストの結果、一般的なPC利用者にとって、パッチを使用してもPCの動作に大きな影響は出ないとした。家庭や職場でメールを読んだり、文書を作成したり、画像にアクセスしたりしても目に見えて動きが遅くなることはないというのだ。最新の「第8世代」の製品を使ったテストでは、性能への影響は6％以下だったとした。
だが、これで終わらなかった。1月11日、インテルは別の対応に関する発表を行った。修正パッチを使ったデータセンターなどから、予期しない再起動が起こるとの問い合わせが複数寄せられたのだ。同社製の「ブロードウェル」と「ハズウェル」というCPUに見られた現象だ。この時点ではパッチが原因かどうか分かっていなかったが、1月22日に続報を出し、問題解決に進展があったと報告。「修正パッチの修正版」を準備中だとして、現在配布しているパッチについては「再起動や、ほかの予期せぬシステム反応が起こる可能性があるため使用しないで欲しい」と利用者に呼びかけた。