「もはや研究不正や捏造を取材する資格がない」
こうした共同通信の対応をめぐって、ツイッターなどインターネット上では、
「おいおい......同じurlで見出しも記事も全然違うんですけどナニコレ酷すぎない？」
「ホントだ、URL同じままでタイトルと記事の本文すり替えてる」
と批判の声が殺到した。
「共同通信社には、もはや研究不正や捏造を取材する資格がないと思う」
「通信社がこんな無責任な記事配信をするなら、配信して欲しくない新聞社が出てくるのではないか？」
「昨年ぐらいから新聞社・通信社の報道が著しくおかしくなってきてる感ってないですか？」
など、批判の矛先はメディア業界全体にも向いている。
実際、共同通信の記事を配信する地方紙では、西日本新聞の1月25日付夕刊が「科学誌創刊 山中氏関与 不正論文掲載」の見出し、静岡新聞の同日付夕刊が「不正論文掲載誌 創刊に山中氏関与-iPS研究」の見出しでそれぞれ、共同の変更前記事と同じ内容を掲載している。
J-CASTニュースは26日昼、今回の件に関して共同通信に取材の質問状を送付しているが、26日16時すぎまでに回答は届いていない。
（追記）共同通信の総務局は2018年1月26日17時30分、J-CASTニュースの取材に「新たな要素を加えて記事を差し替えました。編集上、必要と判断しました。その他についてはお答えは控えさせていただきます」とファクスで回答した。