訪日外国人の増加が続く中、その好影響で百貨店の業績が上向いていることが鮮明になってきた。一時盛り上がった中国人らの「爆買い」は沈静化したが、2016年11月の米大統領選にトランプ氏が勝利して以降の円安を背景に、訪日外国人の消費が再び拡大している。ただ、都心と郊外という百貨店の立地による好不調も改めてはっきりしてきた。
2018年が明けて1月3日までの初売りの売上高は、都心部を中心にまずまずの結果だった。
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百貨店を潤すのは訪日外国人の消費（画像はイメージ）
高級ブランド品や化粧品の販売が伸びる
傘下に大丸と松坂屋があるJ・フロントリテイリングが、訪日客が増えた効果もあって前年比1.2％増。そごう・西武は1.7％増で、旗艦店である西武池袋本店（東京都豊島区）は元日の売り上げが5％増えた。百貨店では少数派の元日営業の集客力が高まっており、ブランドものの福袋などが好調だった。
エイチ・ツー・オー・リテイリング傘下の阪急うめだ本店（大阪市北区、メンズ館含む）は2～3日の売上高が前年より1割増。高島屋は1.8％減だったが、高級ブランドなどの値下げしない定価品の売り上げが好調だったという。三越伊勢丹は東京都心の基幹3店で前年並みだった。
初売りに先立つ、書き入れ時でもある17年12月の大手百貨店4社の売上高は、全社が前年実績を上回った。訪日外国人向けの免税品販売が伸び、株高による資産効果もあって高級時計や宝飾品といった高額品が富裕層に売れた。百貨店のビジネスモデルにもまだ見所があることを示した。伸びの大きい順に並べると、J・フロント2.9％増▽そごう・西武1.7％増▽高島屋0.8％増▽三越伊勢丹0.5％増――となる。
商品ジャンル別に見ると、高級ブランド品や化粧品のほか、気温低下を受けて防寒にも役立つコートや手袋などの販売が伸びた。17年3～11月期連結決算でみても、J・フロントが売上高5.6％増、営業利益29.2％増、高島屋が売上高3.1％増、営業利益5.6％増と着実に業績が向上している。